結婚までに必要な貯金額は？FPが平均貯金額や貯金を増やすコツを解説

公開日:2023/12/18

1 結婚が決まった時の平均貯金額は「317万円」
2 プロポーズから結婚までに必要な費用
3 結婚式にかかる費用
4 結婚式のあとにかかる費用
5 どうやって貯金を作る？貯金のコツ
6 結婚に向けての貯金額はいくらが目安？
7 結婚時に資金が足りなかった場合は？
8 より効率よく貯金したい人はFPに相談
9 まとめ

「結婚までの貯金はいくら必要？」「結婚したいけど貯金がない」と不安を感じている方も多いでしょう。

実際に、人生の一大イベントである結婚式や新生活には高額な費用がかかるもの。

一方で、ふたりで一緒に貯金に取り組み、自分たちらしい結婚を成功させたカップルが多数いるのも事実です。

本記事では、2023年の最新データをもとにプロポーズから新生活までに発生する結婚費用の平均額をまとめて、必要な貯金額を徹底解説します。

さらに、結婚に向けた貯金のコツや結婚資金が足りないときの対策も紹介していますので、結婚にかかるお金に心配がある方はぜひ参考にしてください。

結婚が決まった時の平均貯金額は「317万円」

リクルートブライダル総研の「ゼクシィ結婚トレンド調査2023調べ」によると、結婚を控えたカップルの貯金額の全国平均は317.2万円です。

二人で分担したとすると「1人あたり159万円」の貯金をしていることになります。

ボリュームゾーンとしては、100〜200万円未満が21.7％、次いで200〜300万円未満が20.3％で、貯金額300万円未満の合計が49.6%と半数近い割合を占めています。

令和4年の平均初婚年齢は夫31.1歳、妻29.7歳です。

（参照：令和４年(2022) 人口動態統計月報年計(概数）の概況｜厚生労働省）

単身者全体の平均と比較するために、金融広報調査委員会の2022年データから20代、30代の貯蓄額の中央値を確認してみます。

✅20代：20万円
✅30代：75万円

（参照：家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和４年）｜金融広報調査委員会）

結婚を控えたカップルは、独身のときよりも結婚費用のために貯金に励んでいるといえるでしょう。

プロポーズから結婚までに必要な費用

ここからは、リクルートブライダル総研の「ゼクシィ結婚トレンド調査2023調べ」のデータをもとに、結婚までに必要な費用を項目ごとに解説していきます。

まずは、プロポーズから結婚までにかかる費用をチェックしていきましょう。

プロポーズのときにすでに準備するかもしれない婚約指輪や、夫婦二人分の結婚指輪、結納を行う場合の結納金について説明します。

（1）婚約指輪、結婚指輪：約66万円

婚約指輪と夫婦二人分の結婚指輪を購入した合計の平均金額は66.3万円です。

婚約指輪を含めた婚約記念品を贈ったカップルは全体の75.2％で、そのうちの9割弱が婚約指輪を購入し、平均購入額は38.2万円でした。

入籍や結婚式のタイミングに合わせて購入する結婚指輪の平均購入額は28.1万円です。全体の半数近くが20万円台に集中しています。

（2）結納金：0万円もしくは118万円

結納を行った場合、結納金の平均額は97.3万円です。食事を含めた結納式にかかる費用と合わせると約118万円となります。

また、結納返しを現金で贈った人の平均金額は50万円でした。

ただし、結納を実施するケースは減少しており、2022年では全体の9.4％のみです。

結納をせずに両家顔合わせの食事会のみを行うパターンが8割を超えており、その場合の費用の平均額は6.7万円です。

結婚式にかかる費用

結婚に関わる費用のメインは結婚式にかかる費用です。

会場の使用料やウェディングドレスなどの衣装代、招待客の料理代など、結婚式の規模や内容によって100万円単位で費用が変わってきます。

平均的な金額をチェックしておきましょう。

（1）結婚式の費用：約327万円

挙式・披露宴・ウェディングパーティーにかかる金額の平均は、2023年のデータで327.1万円です。

新型コロナウイルス流行前の2020年は平均額362.3万円だったため、それと比較すると減少していますが、2021年の落ち込みからは年々上昇傾向が見られます。

全体の40％が300～450万円未満の価格帯で結婚式を行っています。

（2）会場、地域によって平均費用が変わる

結婚式にかかる費用は、会場や挙式スタイル、地域によって平均金額が大きく変わってきます。

例えば、首都圏で挙式した場合の挙式料は、教会式やホテル、結婚式場が高くなる傾向で、比較的リーズナブルなレストランウェディングとの差が20万円以上あります。

また、地域別の平均額を見ると、首都圏が356.3万円であるのに対し、北海道は203.1万円です。

この要因は、北海道では会費制の結婚式が主流であり、ゲストが支払う会費を除く部分が新郎新婦の費用負担額となる点にあります。

招待制の結婚式であっても、都会と地方では会場費などに差が出るため、平均額に100万円ほど開きがでるケースもあります。

結婚式のあとにかかる費用

結婚式を終えてからも、新婚旅行や新生活のためのお金が必要です。

特に、夫婦が共に暮らすためには、独身時の住まいから引っ越さなければならない夫婦がほとんどでしょう。

新婚旅行の費用と新生活にかかる費用の平均的な金額を説明していきます。

（1）新婚旅行の費用：約49万円

新婚夫婦のうち77.6％が新婚旅行に行き、2人分の旅行費用とお土産代を含めた平均金額は48.8万円です。

2023年時点では旅行の行き先の8割が日本国内ですが、今後は海外旅行に行く夫婦の割合が回復していくことも予想されます。

新婚旅行先が8割以上海外であった2020年の調査結果を参考にすると、旅行費用の平均は66.0万円でした。

（2）新居の初期費用、家具など新生活にかかる費用：約100万円

新生活を始めるための費用としては、90～130万円ほどかかると見込めます。

まず、賃貸物件への引越しの場合、敷金礼金や仲介手数料などの初期費用は家賃の5倍程度が相場です。

8万円の物件を借りるとすると、初期費用が40万円ほど、さらに2人分の引っ越し費用として8～15万円ほどがかかるでしょう。

東京23区内の1LDKであれば10～15万円ほどの家賃となるため、初期費用だけで70万円以上かかる可能性もあります。

さらに、新居で生活するための家具・家電を揃える費用の平均は53.2万円です。（参照：「新婚生活実態調査2023（リクルートブライダル総研調べ）」）

新居の家賃や家具家電の購入費用などで大きく左右されますが、予算として100万円くらいは備えておきたいところです。

どうやって貯金を作る？貯金のコツ

貯金のコツは「目標設定」と「仕組みづくり」です。

「お金が貯まったらプロポーズしよう」と考えていると、どうしても結婚が先延ばしになってしまいがち。プロポーズしてから二人で一緒に貯金をがんばるのも効果的な方法です。

結婚式を挙げるタイミングに向かって、確実に貯金をする5つのコツを解説していきます。

（1）目標金額と期間と決める

結婚のためのお金を貯めるファーストステップは、目標金額と期間を明確にすることです。

まずは、理想の結婚式や希望する新居など、「結婚」に対する二人の考え方を話し合いましょう。

「婚約指輪はなくてもいいけど結婚指輪にはこだわりたい」「結婚式は身内だけで行って、友達はカジュアルなパーティーに招待したい」など、費用が必要なところ・不要なところを整理します。

前章までに解説した平均費用を参考に、自分たちの結婚にはどのくらいお金が必要なのかを考えてみましょう。

そして、「結婚に必要な費用」と「現状の貯金額」との差額が目標にする貯金額です。

例えば、結婚に必要な費用が320万円と予測したカップルが、現状それぞれ100万円ずつ貯金をしていたとすると不足分は120万円です。

1年後に結婚したいのであれば、1か月10万円・一人当たり5万円ずつが毎月の目標額となります。

（2）結婚資金用の専用口座を作る

普段使っている口座とは別に、新しく結婚資金用の専用口座を開設しましょう。貯まった金額が一目で分かるのでモチベーションが高まります。

1つの口座にそれぞれが目標金額を毎月入金していくようにすると、お互いの目が気になって毎月の振込が確実にこなせるようになるでしょう。

別々の口座で貯金する場合でも各自で専用口座を作り、定期的に通帳を見せ合うなどのルールを設けましょう。二人で協力している実感がわき継続しやすくなります。

下記記事では貯金口座の選び方を詳しく紹介していますので、ぜひ合せてチェックしてみてください。

貯金専用口座おすすめ銀行1３選！選ぶポイントや口座別のメリットも解説

（3）家計簿をつけて支出を管理する

家計簿による収支管理は、効率的な貯金に欠かせません。

やみくもに節約意識を持つよりも、「お金の使い方の問題点」を探して重点的に改善していくほうが、簡単に支出を減らせます。

お金の使い方を見直すために家計簿をつけていきましょう。

スマホの家計簿アプリなら、銀行口座や各種キャッシュレス決済と紐づけでき、支払いを家計簿へ自動入力してくれます。

家計簿アプリを共有してお互いのお金の使い方をチェックし合うこともできるため、無駄遣いを自然と減らす効果も期待できます。

弊社は16,000人の顧客データを基に簡単にできるお金の管理アプリ「マネソル」（特許あり）を開発しています。毎月の家計簿から資産管理までアプリ一つで全て完結ができます。

1ヶ月間無料お試し期間がありますので。これから家計簿をつけてみたいと考えている方はぜひ使ってみてください。

マネソルを見る

（4）現状を把握し無駄の支出を見直す

家計簿を付けられるようになったら、お金の使い方を見直して改善できるポイントをリストアップしましょう。

貯金額を増やすには、一度の手続きでその先の節約効果がずっと続く「固定費」から見直すのがおすすめです。

例えば、二人ともが一人暮らしをしているなら、早めに同棲することで家賃だけでなく、食費や光熱費も削減できます。

新入社員の頃に勧められるがままに加入した保険があれば、見直すことで保険料が安くなるかもしれません。

自分たちだけでは無駄な支出がわかりにくい場合は、お金に関する豊富な知識を持つファイナンシャルプランナー（FP）に家計の見直し相談をおこなうのも有効な手段です。

結婚に向けての貯金計画の立て方もそうですが、結婚後の出産、マイホーム購入など様々なライフイベントに備えるためのライフプランを立てるのもお手伝いできます。

ぜひ気軽に利用してみてください。

（5）先取り貯金をする

先取り貯金は、毎月のお給料が入ったら「真っ先に」貯金したい一定額を貯蓄へ回す方法です。

固定費や生活費などを支払ったあとに残った金額を貯金しようとしても、計画的にお金を残すのは難しいもの。

先に貯蓄額を確保しておく先取り貯金なら、確実に目標金額を積み立てていけます。

銀行の自動積立定期預金や給与天引きができる職場の財形貯蓄などの便利な制度を使って、先取り貯金の仕組みづくりをしましょう。

結婚に向けての貯金額はいくらが目安？

これまでに挙げた結婚にかかる費用の平均額をまとめると、費用総額は549万円になります。

項目	平均費用
婚約指輪・結婚指輪	66万円
顔合わせ食事会	7万円
結婚式（挙式・披露宴・ウェディングパーティー）	327万円
新婚旅行	49万円
新居・新生活	100万円
合計	549万円

著者作成（※結納式を行わずに顔合わせ食事会のみを行った場合）

ただし、結婚式や新婚旅行、新生活の内容次第で金額は大きく変わってきます。

また、すでに貯金がある、同棲しているため新居が要らないなど状況の違いがあるため、これから貯めなければならない金額は人それぞれでしょう。

実際に結婚に向けた貯金をするにあたって、現実的な貯金額や具体的な貯金方法をご紹介します。

（1）新婚夫婦の平均貯金額：年間約67万円

リクルートブライダル総研調べ「新婚生活実態調査2020」によると、毎月貯蓄をしている新婚世帯の月々の貯金額は平均5.60万円です。

年間にすると67.2万円の貯蓄をしている計算になります。

一方、無理のない貯蓄額の目安としては、手取り収入の1～2割といわれています。

給与の手取りが20万円であればまずは2～4万円の範囲で貯金をはじめ、ボーナス時にはガッツリ貯金する作戦で貯金を着実に増やしていきましょう。

自分に可能なペースから結婚費用が貯まるタイミングを逆算して、結婚式をする時期を決めていくのもよいでしょう。

（2）積立貯金の専用口座を作る

確実に貯金をするためには、積立貯金するための口座を用意しましょう。

さらに、普通預金よりも金利の高い「自動積立の定期預金」を利用すれば、毎月一定額を指定した日に自動的に積み立ててもらえます。

NISAやiDeCoなどでの投資信託に比べると得られる利息はわずかですが、結婚資金は元本割れリスクのない方法で貯金するのが重要です。

一度設定すれば毎月手間なく貯金が進んでいくため、目標金額を確実に貯金できる仕組みが作れます。

下記記事ではおすすめ貯金専用口座を紹介していますので、ぜひ合せてチェックしてみてください。

貯金専用口座おすすめ銀行1３選！選ぶポイントや口座別のメリットも解説

結婚時に資金が足りなかった場合は？

結婚にかかる費用の平均額を見て「どう頑張っても結婚したいタイミングまでに必要な金額を貯められなさそう」とがっかりした方も多いかもしれません。

それでも安心してください。結婚に必要な費用の全額を貯められないときの対処法として、工夫や節約術を4つご紹介します。

（1）親からの援助を受ける

結婚の際に親・親族から援助金をもらえるケースは意外に多いものです。

夫側と妻側の両方から援助があったケースは7割を超え、どちらか一方からのみ援助があったケースを含めると78.7％のカップルが親・親族からの援助を受けています。

援助額の平均は181.1万円で、結婚費用の不足を大きく補填してくれる金額です。

両親に早めに相談しておくと、サポートが受けられなかったとしても資金計画が立てやすくなるでしょう。

（2）会場など費用を抑えるプランにする

結婚に必要な費用のなかで、最も大きな割合を占めるのが結婚式にかかる費用です。

その分上手に節約できれば、出費を大幅に軽減できる可能性があります。

まずは、結婚式の日取りを調整して、人気の高い春・秋を避けたり、仏滅や平日を選んだりすることで、同じ内容の式でもリーズナブルに挙げられます。

ほかにも、少人数ウェディングにする、お色直しや装花・装飾を減らすなど、開催方法や内容の工夫によってコストダウンできるでしょう。

（3）ご祝儀を使う

披露宴・ウェディングパーティーに出席してくれた方からいただくご祝儀総額の平均は197.8万円です。

ご祝儀の平均相場は、友人は3万円、上司なら4～5万円、親族なら8万円程度が一般的ですので、招待予定の人数でご祝儀総額の予測を算出できます。

ただし、結婚式の費用は事前に前払いが必要な式場が多いため、式当日にいただくご祝儀で結婚式の費用を支払うのは難しいかもしれません。

ご祝儀払いやクレジットカード払いが可能な式場を選ぶ、親やカードローン・フリーローンから一時的に借りるなどの方法を取ると、ご祝儀をうまく活用できるでしょう。

（4）海外挙式の場合は結婚式と新婚旅行を兼ねる

海外挙式はお金がかかりそうなイメージがありますが、新婚旅行を兼ねた海外挙式であれば、実はリーズナブルに結婚式が挙げられます。

「ゼクシィ結婚トレンド調査2020【海外ウエディング編】調べ」によると、海外挙式にかかる費用は平均117.1万円で、そこに二人分の旅行代金とお土産代の合計平均92万円を合わせると209.1万円です。

約2割が列席者なしの結婚式を選択し、列席者がいる場合でも平均8人と少人数でささやかに行われている傾向にあります。

一方、国内で挙げる結婚式費用と新婚旅行の平均額を合わせると約376万円です。

ご祝儀総額に違いがでるため一概に比較はできませんが、オフシーズンやシンプルなプランの海外挙式であればさらに節約できるため、検討する価値は十分にあるでしょう。

より効率よく貯金したい人はFPに相談

結婚に向けてより効率良く確実に貯金していきたい方には、ファイナンシャルプランナー（FP）への相談がおすすめです。

お金全般の専門家であるFPは、相談者に合わせた家計の見直しや効率的な貯金方法を具体的にアドバイスできます。

自分たちだけでは気が付かなかった家計の問題点や改善方法が見つけられるかもしれません。

将来の家計管理をスムーズに行うためにも、FPの無料相談などを活用して貯金スキルを身に付けておきましょう。

まとめ

プロポーズから新生活までにかかる結婚に必要な費用をまとめると、平均約549万円です。

結婚を控えたカップルの貯金額の平均は約317万円のため、結婚に向けて平均的な貯蓄ができたとしても不足が生じる計算になります。

一方で、いただけるご祝儀総額の平均約198万円を差し引くと、新郎新婦の実質的な自己負担額は約351万円です。さらに、親からの支援も期待できるかもしれません。

結婚準備をするには、自分たちの結婚にかかる費用といただけるお金の見通しを立て、貯金の目標金額とゴールを設定することが大切です。

FPに相談して自分たちに合った家計の見直しや貯金方法のアドバイスをもらうと、効率的に結婚資金を貯めていけるでしょう。

FPに相談する

著者

代表取締役田中佑輝株式会社アルファ・ファイナンシャルプランナーズ

AFP、宅地建物取引士、DCプランナー、証券外務員一種、二種、内部管理責任者、不動産賃貸経営管理士、住宅ローンアドバイザー、日商簿記2級
☆「幻冬舎ゴールドオンライン」にて記事連載中☆
☆「NewsPicks」にて記事連載中☆

アジア金融の中心地であるシンガポールに10年間滞在。その後、外資系銀行にてプライベートバンカー、セールスマネジャー、行員向け経済学講師を経て独立系ファイナンシャルプランナー事務所を設立。著書に『58歳で貯金がないと思った人のためのお金の教科書』、『50代から考えておきたい“お金の基本”』。Bond University大学院でマーケティングと組織マネジメントを研究。経営学修士。