1. ☑「同世代の女性は、みんなどのくらい貯金しているの？」
2. ☑「30代の女性は、いくら貯金があれば安心なのだろう？」

30代は結婚や妊娠、出産育児などライフイベントを迎えることが多く、将来のお金について真剣に考える人も多いでしょう。

本記事では30代女性の貯金額を中心に、お金のプロであるFPが、貯金を増やすコツについて解説いたします。

30代女性の平均年収は？

まずは、30代女性の平均年収から見てみましょう。

民間企業に勤務する給与所得者を対象とした、国税庁の「令和3年分民間給与実態統計調査」によると、30代女性の平均給与は以下のようになっています。

同調査結果によると、給与所得者全体の平均給与は443万円であるため、30代女性は平均値を下回っていることが分かります。

また同年代の男性の平均年収は、30代前半で472万円、30代後半で533万円と、男女間で平均額に差があります。

30代の平均貯金額はいくら？

次に30代の平均貯蓄額についてお伝えします。

令和4年に金融広報中央委員会が実施した「家計の金融行動に関する世論調査」によると、世帯別の平均貯蓄額は以下のとおりです。

（1）30代独身の平均貯蓄額

30代独身の平均貯蓄額は次の通りです。

金融資産保有世帯のみの平均貯蓄額は741万円、金融資産非保有世帯を含むと494万円です。

（2）30代夫婦の平均貯蓄額

次に、30代夫婦の平均貯蓄額は次の通りとなります。

金融資産保有世帯のみの場合は697万円、金融資産非保有世帯を含めると526万円です。

金融資産保有世帯については、二人以上世帯よりも単身世帯の方が、平均貯蓄額が多いことが分かります。
一方で金融資産非保有世帯まで含めた平均貯蓄額は、単身世帯よりも二人以上世帯の方が多い数値となっています。

（3）貯蓄額ゼロの割合は？

同調査によると貯蓄額ゼロの割合は、単身世帯は2.6%、二人以上世帯は4.9%です。

貯金ゼロの割合と比較して、貯蓄ゼロの割合の方が少ないため、貯金がなく金融資産のみ保有している人もいると想定されます。

知っておきたい30代以後にかかる費用の目安

30代以降、結婚や出産、子育てなどのライフイベントを経験される方も多いでしょう。

今後の生活で起こり得るライフイベントごとの、費用の目安をご紹介します。

（1）結婚費用は平均421.2万円

まずは結婚費用について見ていきます。

「ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏」によると、結婚費用は平均421.2万円です。

費用の内訳は次のとおりです。

調査結果では、結婚費用のための貯金は平均336.6万円というデータも出ています。

両親からの援助資金やご祝儀代などによって、実際に負担する金額はもう少し低い今後もありますが、事前にある程度の資金を用意しておきましょう。

（2）出産費用は平均50.5万円

公益社団法人 国民健康保険中央会の統計データによると、出産費用は平均50.5万円です。

実際には、出産一時金として42万円（2023年4月以降は50万円）が支給されます。

出産する本人が会社員や公務員で、健康保険の被保険者である場合は、出産手当金も受けられるため、全額を自分で負担する訳ではありません。

ただし、上記内訳には子どもの衣類やベビーベッド、乳母車などの準備品は含まれていないため、別途費用がかかることを認識しておきましょう。

（3）子どもの教育資金は平均1,000万円～2,000万円

子どもの教育資金は、進路によって大きく差が出ます。

幼稚園から高校までにかかる費用は、公立の場合543万5,958円、私立では1,830万4,926円となっており、3倍以上の差があります。

さらに大学進学から卒業までにかかる費用は、進路ごとに次のとおりです。

幼稚園から大学まで進路パターンごとにかかる費用は、1,000万円～2,000万円という結果になります。

進路によって金額に差があるため、早めに家庭の教育方針を明確にして、必要資金に備えましょう。

子どもの教育資金についてより詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

（4）マイホーム購入資金は平均3,000万円〜5,000万円

家族が増えて、住宅購入を検討する方もいるでしょう。
マイホームは「人生で最も高い買い物」とも言われ、計画的に資金を用意する必要があります。

国土交通省の調査によると、物件種類ごとの住宅購入資金は下の表のとおりです。

マイホームの購入では住宅ローンを組むことが多く、購入資金は分割で返済が可能です。

しかし、頭金や仲介手数料、固定資産税などは現金で支払う必要があります。

ローンの借入金とは別に、物件価格の20%～30%の資金を用意しておきましょう。

諸経費についてより詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

（5）老後資金は約1,000～2,000万円

総務省の「家計調査年報（家計収支編）総世帯及び単身世帯の家計収支」によると、65歳以上の夫婦のみ無職世帯の毎月の生活費は、平均22万4,436円です。

65歳で定年を迎え、90歳まで生きると仮定した場合、生活資金として6,733万800円が必要です。

実際には、退職金や年金受給額が支給されるため、下記の金額は差し引いて考えます。

また持ち家か賃貸かによっても、居住費が変わってきます。

ゆとりある老後生活を送れるように、余裕を見て1,000万円～2,000万円の老後資金を確保しておくと安心でしょう。

老後資金の計算仕方、効率よく貯める方法などについて詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

（6）その他車の購入資金など

大きなライフイベント以外にも、車の購入などはまとまった資金が必要になります。

一般的な自動車の販売価格は100万円～300万円前後です。

ローンを組めば、毎月2万円～3万円ほどの負担でマイカーを手に入れることができますが、利息により支払総額が増えるデメリットもあるので注意しましょう。

30代女性が貯金を増やすコツは？

続いて30代女性が貯金を増やすコツをご紹介します。

（1）独身の場合

独身・既婚に関わらず、次の4つのステップをおさえると効率的に貯金を増やせます。

1. ①家計収支の把握
2. ②固定費の削減
3. ③先取り貯金
4. ④資産運用

①家計収支の把握

まずは現在の家計収支をチェックすることが重要です。

毎月の収入と支出の内訳を項目別に書き出して、何にいくら使っているのか確認します。

支出は下記の項目ごとに管理すると良いでしょう。

1. ☑食費
2. ☑水道光熱費
3. ☑通信費
4. ☑家賃
5. ☑教育費
6. ☑交際費

家計簿アプリを利用すれば、収支状況を自分で記録する手間が省けます。

弊社では自社の16,000顧客のデータを基に開発したお金の管理アプリ「マネソル」（特許あり）があります。家計簿管理から資産管理まで一連の関連ができます。

FPへの無料相談もできますので、ぜひ活用してみてください。

②固定費の削減

自分のお金の使い方がつかめたら、次に固定費の削減を行いましょう。毎月の発生する出費のうち、費用を削減しても問題のない項目から見直します。

例えば次のような方法で、毎月の固定費が削減できます。

固定費は一度見直すと、その後の支出が自動的に抑えられるため、高い節約効果が得られます。

③先取り貯金

なかなか貯金ができない人は、先取り貯金を意識しましょう。「手元に残ったお金を貯金に回せばいい」という考え方では、貯金は失敗します。

お金を使う前に貯蓄用口座に移してしまい、残りのお金でやりくりすれば、確実に貯金が増えていきます。

理想的な貯蓄の割合は、手取り収入の30%〜35%程度です。

給料日に自動的に貯蓄用口座へお金を送金される仕組みや、給与天引きされる社内預金などを利用すると、手間をかけずに貯金が増やせるでしょう。

そのほかボーナスを使わず、全て貯金に回す方法も貯金を増やすには有効です。

なお、それぞれの銀行に特徴があり、貯蓄口座の選び方について詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

④資産運用

固定費の見直し・先取り貯金などによって、余剰資金が確保できたら、資産運用も組み合わせて貯蓄額を上手に増やしましょう。

特に長期的な積立投資は、複利効果でより多くのリターンが期待できます。

積立投資をする場合は、つみたてNISAやiDeCo（個人型確定拠出年金）、財形貯蓄制度などの非課税制度を活用するのがおすすめです。

いずれの制度も、月1万円程度の少額から分散投資ができる「投資信託」に投資できるため、投資初心者にもおすすめです。

また資産運用で得られた利益は、通常20%の税金がかかりますが、非課税制度を利用すると0円になるため効率的に資産を増やせます。

ただし定期預金などの銀行預金と違い、元本割れのリスクがある点には、十分な注意が必要です。

資産運用について詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

また、私が講師を務める「新NISA制度丸わかりセミナー」の動画をLINE友達限定にて公開しています。

• つみたてNISAの落とし穴
• 新NISAの注意点
• 実際に私が実践している投資商品
• 成功するための鉄則

などリアルな情報がたくさんです。つみたてNISAで損をしている方、これからNISAを検討している方は、ぜひご覧ください。

（2）既婚の場合

既婚の場合は教育費用など、独身女性より多くのまとまったお金が必要となるケースが多いでしょう。

貯金のコツは基本的に独身の場合と同じですが、共働き世帯は夫婦共通の口座を作って、毎月決まった金額を貯金するのがおすすめです。

夫婦共通の口座を持つことで、家庭でお金がどれだけ貯まっているのか把握しやすくなります。

目標金額の達成に向けた、モチベーションを維持しやすいというメリットもあるでしょう。

夫婦共通口座を持つメリットなどについて詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

FPなどの専門家に相談する

「お金を貯めたいけれど、何から手を付けたらいいか分からない」「将来、子育てにかかる費用が足りるか心配」

このような悩みをお持ちの方は、我々FP（ファイナンシャルプランナー）などの専門家に相談するのがおすすめです。

FPは住まいやお金の知識が豊富で、金融に関する総合的なアドバイスができる専門家です。

貯金や資金計画に関することだけでなく、あなたに合った金融商品や保険商品の選び方などもアドバイスをさせて頂きます。

まとめ

30代独身・夫婦世帯の平均貯金額および平均貯蓄額は次のとおりです。

30代は結婚や出産など、さまざまなライフイベントを迎える可能性があります。

将来起こり得るイベントのために、早めに資金を準備しておきましょう。

貯金を増やすには、①家計収支の把握、②固定費の削減、③先取り貯金、④資産運用の4つのポイントを意識することが大事です。

お金に関して不安がある方は、FPなどの専門家に相談するとよいでしょう。

あなたのライフスタイルに合った、お金の貯め方をアドバイスさせて頂きます。

著者

代表取締役 田中佑輝株式会社アルファ・ファイナンシャルプランナーズ

AFP、宅地建物取引士、DCプランナー、証券外務員一種、二種、内部管理責任者、不動産賃貸経営管理士、住宅ローンアドバイザー、日商簿記2級
☆「幻冬舎ゴールドオンライン」にて記事連載中☆
☆「NewsPicks」にて記事連載中☆

アジア金融の中心地であるシンガポールに10年間滞在。その後、外資系銀行にてプライベートバンカー、セールスマネジャー、行員向け経済学講師を経て独立系ファイナンシャルプランナー事務所を設立。著書に『58歳で貯金がないと思った人のためのお金の教科書』、『50代から考えておきたい“お金の基本”』。Bond University大学院でマーケティングと組織マネジメントを研究。経営学修士。

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