1. ☑「同世代の女性は、みんなどのくらい貯金しているの？」
2. ☑「30代の女性は、いくら貯金があれば安心なのだろう？」

30代は結婚や妊娠、出産育児などライフイベントを迎えることが多く、将来のお金について真剣に考える人も多いでしょう。

本記事では30代女性の貯金額を中心に、お金のプロであるFPが、貯金を増やすコツについて解説いたします。

30代女性の平均年収は？

まずは、30代女性の平均年収から見てみましょう。

民間企業に勤務する給与所得者を対象とした、国税庁の「令和3年分民間給与実態統計調査」によると、30代女性の平均給与は以下のようになっています。

年齢	平均給与
30歳～34歳	322万円
35歳～39歳	321万円

同調査結果によると、給与所得者全体の平均給与は443万円であるため、30代女性は平均値を下回っていることが分かります。

また同年代の男性の平均年収は、30代前半で472万円、30代後半で533万円と、男女間で平均額に差があります。

30代の平均貯金額はいくら？

次に30代の平均貯蓄額についてお伝えします。

令和4年に金融広報中央委員会が実施した「家計の金融行動に関する世論調査」によると、世帯別の平均貯蓄額は以下のとおりです。

（1）30代独身の平均貯蓄額

30代独身の平均貯蓄額は次の通りです。

区分（世帯）	平均貯蓄額
金融資産保有世帯のみ（単身世帯）	741万円
金融資産非保有世帯を含む（単身世帯）	494万円

金融資産保有世帯のみの平均貯蓄額は741万円、金融資産非保有世帯を含むと494万円です。

（2）30代夫婦の平均貯蓄額

次に、30代夫婦の平均貯蓄額は次の通りとなります。

区分（世帯）	平均貯蓄額
金融資産保有世帯のみ（二人以上世帯）	697万円
金融資産非保有世帯を含む（二人以上世帯）	526万円

金融資産保有世帯のみの場合は697万円、金融資産非保有世帯を含めると526万円です。

金融資産保有世帯については、二人以上世帯よりも単身世帯の方が、平均貯蓄額が多いことが分かります。
一方で金融資産非保有世帯まで含めた平均貯蓄額は、単身世帯よりも二人以上世帯の方が多い数値となっています。

（3）貯蓄額ゼロの割合は？

同調査によると貯蓄額ゼロの割合は、単身世帯は2.6%、二人以上世帯は4.9%です。

貯金ゼロの割合と比較して、貯蓄ゼロの割合の方が少ないため、貯金がなく金融資産のみ保有している人もいると想定されます。

知っておきたい30代以後にかかる費用の目安

30代以降、結婚や出産、子育てなどのライフイベントを経験される方も多いでしょう。

今後の生活で起こり得るライフイベントごとの、費用の目安をご紹介します。

（1）結婚費用は平均421.2万円

まずは結婚費用について見ていきます。

「ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏」によると、結婚費用は平均421.2万円です。

費用の内訳は次のとおりです。

項目	費用
結納式の費用	10.5万円
両家顔合わせの費用	7.2万円
婚約指輪	40.4万円
結婚指輪(二人分)	27.0万円
挙式、披露宴・ウエディングパーティー総額	347.3万円
新婚旅行	33.9万円
新婚旅行お土産代	4.1万円

調査結果では、結婚費用のための貯金は平均336.6万円というデータも出ています。

両親からの援助資金やご祝儀代などによって、実際に負担する金額はもう少し低い今後もありますが、事前にある程度の資金を用意しておきましょう。

（2）出産費用は平均50.5万円

公益社団法人 国民健康保険中央会の統計データによると、出産費用は平均50.5万円です。

項目	費用
入院料	112,726円
室料差額	16,580円
分娩料	254,180円
新生児管理保育料	50,621円
検査・薬剤料	13,124円
処置・手当料	14,563円
産科医療補償制度	15,881円
その他	28,085円

実際には、出産一時金として42万円（2023年4月以降は50万円）が支給されます。

出産する本人が会社員や公務員で、健康保険の被保険者である場合は、出産手当金も受けられるため、全額を自分で負担する訳ではありません。

ただし、上記内訳には子どもの衣類やベビーベッド、乳母車などの準備品は含まれていないため、別途費用がかかることを認識しておきましょう。

（3）子どもの教育資金は平均1,000万円～2,000万円

子どもの教育資金は、進路によって大きく差が出ます。

幼稚園から高校までにかかる費用は、公立の場合543万5,958円、私立では1,830万4,926円となっており、3倍以上の差があります。

	幼稚園	小学校	中学校	高等学校	合計
1年間	223,647円	321,281円	488,397円	457,380円	1,490,705円
総額	670,941円	1,927,686円	1,465,191円	1,372,140円	5,435,958円

	幼稚園	小学校	中学校	高等学校	合計
1年間	527,916円	1,598,691円	1,406,433円	969,911円	4,502,951円
総額	1,583,748円	9,592,146円	4,219,299円	2,909,733円	18,304,926円

さらに大学進学から卒業までにかかる費用は、進路ごとに次のとおりです。

国公立	2,425,200円
私立文系	4,079,014円
私立理系	5,511,961円
私立医薬系学部	16,333,322円

幼稚園から大学まで進路パターンごとにかかる費用は、1,000万円～2,000万円という結果になります。

進路	費用
全て公立の場合	7,861,158円
幼稚園～高校までは公立、大学だけ私立文系の場合	9,514,972円
幼稚園・小学校は公立、中学高校は私立、大学は公立の場合	12,152,859円
全て私立の場合（大学は私立文系）	22,383,940円

進路によって金額に差があるため、早めに家庭の教育方針を明確にして、必要資金に備えましょう。

子どもの教育資金についてより詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

子供の教育資金の積立で何が一番おすすめ？FPが様々な手法を徹底解説

（4）マイホーム購入資金は平均3,000万円〜5,000万円

家族が増えて、住宅購入を検討する方もいるでしょう。
マイホームは「人生で最も高い買い物」とも言われ、計画的に資金を用意する必要があります。

国土交通省の調査によると、物件種類ごとの住宅購入資金は下の表のとおりです。

物件種類	購入資金
新築注文住宅（土地を含む）	5,112万円
分譲戸建住宅	4,250万円
分譲マンション	4,929万円
中古戸建住宅	2,959万円
中古マンション	2,990万円

マイホームの購入では住宅ローンを組むことが多く、購入資金は分割で返済が可能です。

しかし、頭金や仲介手数料、固定資産税などは現金で支払う必要があります。

ローンの借入金とは別に、物件価格の20%～30%の資金を用意しておきましょう。

諸経費についてより詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

家購入する時の諸費用いくらかかる？購入時の流れも合わせて専門家が解説

（5）老後資金は約1,000～2,000万円

総務省の「家計調査年報（家計収支編）総世帯及び単身世帯の家計収支」によると、65歳以上の夫婦のみ無職世帯の毎月の生活費は、平均22万4,436円です。

65歳で定年を迎え、90歳まで生きると仮定した場合、生活資金として6,733万800円が必要です。

実際には、退職金や年金受給額が支給されるため、下記の金額は差し引いて考えます。

項目	金額
退職金	1,983万円 ※1
年金受給額	3,889万円 ※2 （老齢基礎年金満額77万7,800円×25年×2人分にて算出）
合計	5,872万円

また持ち家か賃貸かによっても、居住費が変わってきます。

ゆとりある老後生活を送れるように、余裕を見て1,000万円～2,000万円の老後資金を確保しておくと安心でしょう。

老後資金の計算仕方、効率よく貯める方法などについて詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

老後の資産運用で知っておきたい７つのポイント｜オススメ商品もご紹介

（6）その他車の購入資金など

大きなライフイベント以外にも、車の購入などはまとまった資金が必要になります。

一般的な自動車の販売価格は100万円～300万円前後です。

ローンを組めば、毎月2万円～3万円ほどの負担でマイカーを手に入れることができますが、利息により支払総額が増えるデメリットもあるので注意しましょう。

30代女性が貯金を増やすコツは？

続いて30代女性が貯金を増やすコツをご紹介します。

（1）独身の場合

独身・既婚に関わらず、次の4つのステップをおさえると効率的に貯金を増やせます。

1. ①家計収支の把握
2. ②固定費の削減
3. ③先取り貯金
4. ④資産運用

①家計収支の把握

まずは現在の家計収支をチェックすることが重要です。

毎月の収入と支出の内訳を項目別に書き出して、何にいくら使っているのか確認します。

支出は下記の項目ごとに管理すると良いでしょう。

1. ☑食費
2. ☑水道光熱費
3. ☑通信費
4. ☑家賃
5. ☑教育費
6. ☑交際費

家計簿アプリを利用すれば、収支状況を自分で記録する手間が省けます。

弊社では自社の16,000顧客のデータを基に開発したお金の管理アプリ「マネソル」（特許あり）があります。家計簿管理から資産管理まで一連の関連ができます。

FPへの無料相談もできますので、ぜひ活用してみてください。

②固定費の削減

自分のお金の使い方がつかめたら、次に固定費の削減を行いましょう。毎月の発生する出費のうち、費用を削減しても問題のない項目から見直します。

例えば次のような方法で、毎月の固定費が削減できます。

通信費	携帯の契約を格安SIMに切り替える
保険料	生命保険などの加入内容を見直し、不要な契約は解約する
水道光熱費	利用料金が安い先に切り替える
サブスクリプションサービス	不要なサービスは解約する
家賃	家賃の安い物件へ引っ越す

固定費は一度見直すと、その後の支出が自動的に抑えられるため、高い節約効果が得られます。

③先取り貯金

なかなか貯金ができない人は、先取り貯金を意識しましょう。「手元に残ったお金を貯金に回せばいい」という考え方では、貯金は失敗します。

お金を使う前に貯蓄用口座に移してしまい、残りのお金でやりくりすれば、確実に貯金が増えていきます。

理想的な貯蓄の割合は、手取り収入の30%〜35%程度です。

給料日に自動的に貯蓄用口座へお金を送金される仕組みや、給与天引きされる社内預金などを利用すると、手間をかけずに貯金が増やせるでしょう。

そのほかボーナスを使わず、全て貯金に回す方法も貯金を増やすには有効です。

なお、それぞれの銀行に特徴があり、貯蓄口座の選び方について詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

貯金専用口座オススメ銀行13選！専門家が選び方のポイントも解説

④資産運用

固定費の見直し・先取り貯金などによって、余剰資金が確保できたら、資産運用も組み合わせて貯蓄額を上手に増やしましょう。

特に長期的な積立投資は、複利効果でより多くのリターンが期待できます。

積立投資をする場合は、つみたてNISAやiDeCo（個人型確定拠出年金）、財形貯蓄制度などの非課税制度を活用するのがおすすめです。

いずれの制度も、月1万円程度の少額から分散投資ができる「投資信託」に投資できるため、投資初心者にもおすすめです。

また資産運用で得られた利益は、通常20%の税金がかかりますが、非課税制度を利用すると0円になるため効率的に資産を増やせます。

ただし定期預金などの銀行預金と違い、元本割れのリスクがある点には、十分な注意が必要です。

資産運用について詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

資産運用とは何？FPが初心者におすすめしたい投資商品5選

（2）既婚の場合

既婚の場合は教育費用など、独身女性より多くのまとまったお金が必要となるケースが多いでしょう。

貯金のコツは基本的に独身の場合と同じですが、共働き世帯は夫婦共通の口座を作って、毎月決まった金額を貯金するのがおすすめです。

夫婦共通の口座を持つことで、家庭でお金がどれだけ貯まっているのか把握しやすくなります。

目標金額の達成に向けた、モチベーションを維持しやすいというメリットもあるでしょう。

夫婦共通口座を持つメリットなどについて詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

お金を貯めるためには口座を3つ持つべき？夫婦共通口座のケースも解説！

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まとめ

30代独身・夫婦世帯の平均貯金額および平均貯蓄額は次のとおりです。

区分（世帯）	平均貯金額	平均貯蓄額
金融資産保有世帯のみ（単身世帯）	327万円	741万円
金融資産非保有世帯を含む（単身世帯）	218万円	494万円
金融資産保有世帯のみ（二人以上世帯）	326万円	697万円
金融資産非保有世帯を含む（二人以上世帯）	246万円	526万円

30代は結婚や出産など、さまざまなライフイベントを迎える可能性があります。

将来起こり得るイベントのために、早めに資金を準備しておきましょう。

貯金を増やすには、①家計収支の把握、②固定費の削減、③先取り貯金、④資産運用の4つのポイントを意識することが大事です。

お金に関して不安がある方は、FPなどの専門家に相談するとよいでしょう。

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