妊娠や出産はとても嬉しいニュースです。

一方、出産費用について不安を抱えている人も多いのではないでしょうか。

特に初めてママさんになる場合、妊娠・出産費用の見当がつかないかもしれません。

本記事では、出産費用の疑問が解決できるように出産費用について懇切丁寧に解説します。

また、出産費用の助成制度もあわせて紹介しますので、自己負担額を軽減する方法もわかるでしょう。

さらに、本記事は出産費用を抑えるコツや妊娠が分かったらやっておきたいことなども解説し、妊娠や出産に関わる疑問をすべて解決できる内容になっています。

本記事を読むことで費用の心配は軽減され、安心して出産に臨めるでしょう。

ぜひ最後までお読みください。

出産費用の自己負担額の全国平均は「473,315円」

厚生労働省保険局の令和4年（2022年）社会保障審議会医療保険部会資料によると、令和3年度の正常分娩のみの出産費用は全国平均で473,315円です。
施設別にみると、

1. ✅公的病院：454,994円
2. ✅私的病院：499,780円
3. ✅診療所（助産所含む）：468,443円

となっています。

出産する施設によって多少異なりますが、平均費用は約50万円と考えて良いでしょう。

出産する時に必要な費用大きく4つ

出産する時には出産費用の他にも必要な費用があります。この項では出産時に必要な費用を4つにわけて解説します。

（1）妊婦健診時の費用

妊婦検診は妊婦さんや赤ちゃんの健康状態を確認するための大切な検診です。

厚生労働省が公表している妊婦健診のリーフレットによると、妊婦検診は、1回目が妊娠8週の場合、妊娠初期～23週は4週間に1回、妊娠24～35週は2週間に1回、妊娠36週～出産までは1週間に1回で、受診回数を合計14回としています。

妊婦健診費用は受診する病院によって異なりますが、初診は約1万円、2回目以降は3,000～5,000円が目安になります。

なお、特別な検査をするときは、追加で検査料1〜2万円が上乗せされる場合があります。

（2）入院、分娩する時の費用

厚生労働省保険局の令和4年社会保障審議会医療保険部会資料によると、令和3年度の正常分娩のみの出産費用は全国平均で473,315円ですので、正常分娩の場合は40～50万円が相場と言えます。

入院・分娩する時の費用は、入院する施設や分娩方法によって異なります。

施設や分娩方法によって出産費用がどれくらい異なるかについては次の項で詳しく説明します。

（3）マタニティ、ベビー用品の費用

マタニティ用品、ベビー用品の費用は人によって異なりますが、10～15万円が目安になるでしょう。

マタニティ用品としては以下のようなものが挙げられます。

1. ✅マタニティウェア
2. ✅マタニティ下着
3. ✅マタニティパジャマ
4. ✅妊婦帯
5. ✅授乳服・授乳用ブラジャー
6. ✅産褥ショーツ・産褥パッド

ベビー用品としては以下のようなものが挙げられます。

1. ✅服や靴下、肌着
2. ✅スタイ（よだれかけ）
3. ✅ベビーベッド・布団
4. ✅ベビーカー、
5. ✅チャイルドシート、
6. ✅ベビーベッド・布団、
7. ✅ベビーバス
8. ✅おむつ・おしりふき
9. ✅哺乳瓶
10. ✅抱っこひも

なお、市区町村によっては育児用品の購入費助成制度（補助金制度）がありますので、事前に確認しましょう。

（4）その他病気など長期入院する時の入院費

通常は分娩で問題が起こることはあまりありません。

しかし、ときには思いがけない問題が発生することがあり、長期入院などが必要になることもあります。

例えば分娩中に発症する病気には、前期破水、微弱陣痛、子宮内感染、胎児機能不全、分娩停止、子宮破裂、羊水塞栓、弛緩出血などが挙げられます。

めったに起こることではありませんが、万が一病気など問題が発生した場合は入院費（入院料）がかかります。

出産費用は基本保険適用外である？

厚生労働省の「国民健康保険の給付について」によると、国民健康保険では疾病や負傷に関しては必要な給付を行いますが、その中に妊娠や出産は含まれていません。

そのため、基本的に出産費用は保険適用外です。

ただし、妊娠や出産の中でも異常分娩など医療行為とみなされる場合は、通常の診療と同様に健康保険の対象になります。

例えば、対象となる例は以下のとおりです。

1. ✅妊娠高血圧症候群、妊娠悪阻の処置
2. ✅貧血の治療
3. ✅帝王切開分娩となった場合の手術費用
4. ✅陣痛促進剤の投与、吸引・鉗子分娩による手術費用

また、民間の医療保険などは適用されるの？という質問を多くいただきますが、基本的には自然分娩の場合はほとんど適用されないでしょう。

しかし、出産費用について給付を受けられる保険もありますので、あらかじめ保険会社に確認することをおすすめします。

出産費用は様々なケースで変わる

先述したように、出産費用はケースによって異なります。

この項では、出産についてさまざまなケースを紹介しますので参考にしてください。

（1）出産する時にお住まいの「都道府県」によって変わる

出産費用は都道府県によって異なり、一般的に東京など都市部が高く、地方は低いという傾向にあります。

厚生労働省保険局の令和4年社会保障審議会医療保険部会資料によると、令和3年公的病院・正常分娩都道府県別出産費用は、最も高いのは東京都の565,092円、最も低いのは鳥取県の357,443円です。

東京と鳥取では20万円以上の差があります。

実家が地方にある場合は、里帰り出産も選択肢の一つとして考えてみることもおすすめします。

（2）出産する時の「施設」によって変わる

出産費用は出産する時の施設によって異なります。

分娩できる施設は主に総合病院、産婦人科専門の診療所、助産院（助産所）の3種類あります。

出産費用は各施設の医師やスタッフ、設備によって決まりますので、一般的に平均額が高い順に、病院 ＞ 診療所 ＞助産院（助産所）となります。

出産費用を抑えたい場合は、助産師がいる助産院になりますが、助産院は緊急帝王切開などには対応できません。

もし何かあった場合は緊急で総合病院などに搬送されることになりますので、不安がある人は最初から総合病院を選択することをおすすめします。

（3）出産する時に「産み方」によって変わる

出産費用は出産するときの産み方、つまり分娩方法（出産方法）によって異なります。

分娩方法は大きく分けて「自然分娩」「帝王切開」「和痛分娩」（無痛分娩）の3つの方法があります。

➀自然分娩

自然分娩は医学的な処置を施すことなく自然に出産する分娩方法で、基本的に全額自己負担となります。

②帝王切開

逆子など自然に分娩することが難しいと判断された場合に手術によって分娩する方法で、手術は医療行為の対象になりますので健康保険が適用されます。

また、高額療養費制度も利用できます。高額療養費制度については次の項で詳しく説明しますので確認してください。

③無痛分娩

和痛分娩とも言われます。無痛分娩（和通分娩）は妊婦の希望によって、麻酔することで痛みを抑えて分娩する方法です。

なお、基本的には自然分娩ですので保険は適用されません。

麻酔や陣痛促進剤の料金が追加されるので、通常の自然分娩よりも費用がかかります。

（4）出産する時に「曜日・時間」によって変わる

あまり知られていませんが、出産は曜日や時間によっても費用は異なります。

通常の診療でも深夜や土日は料金が高くなるように、出産も受付時間外や休診日は深夜料金や休日料金が加算される場合があります。

加算される金額は病院によって異なりますが、プラス3～5万円を見ておくと良いでしょう。

出産費用の自己負担額を抑えられる助成制度6つ

出産の際にはいくつか助成制度や補助金（助成金）の受給がありますので、上手に利用しましょう。

この項では出産費用の自己負担額を抑えられる公的支援制度や手続きを6つ徹底解説します。

（1）妊婦健診費用の助成

妊婦さんと赤ちゃんを守るため、妊婦検診で通常14回ほど病院に通います。

その際、住んでいる自治体から妊婦検診費用を一部助成してもらうことが可能です。

流れとしては、母子手帳の交付後、自治体の窓口に妊娠の届け出をし、「妊婦健康診査費用受診券（補助券）」を受け取ります。

妊婦検診の際、補助券を病院の窓口に提出することで、妊婦検診費用から一定額が差し引かれます。

妊婦健診費用の枚数や助成金額は各都道府県の自治体によって異なりますので、お住まいのホームページや窓口で確認しましょう。

（2）出産育児一時金

先述したように、正常分娩は公的医療保険の対象とはなりません。

しかし、妊娠4カ月（85日）以上の人が出産したときは、公的医療保険から出産育児一時金の支給を受けられます

出産育児一時金は令和5年（2023年）3月31日までの出産の場合は1児につき42万円でしたが、令和5年4月1日以降の出産の場合、1児につき50万円（産科医療補償制度に加入の医療機関などで妊娠週数22週以降に出産した場合）に増額されました。

※出産育児一時金の金額は出産した医療機関などによって異なります。

詳細は全国健康保険協会の「出産一時金について」を確認してください。

（3）出産手当金

出産のため会社を休み、給料が支払われなかった場合は会社を休んだ期間を対象として出産手当金が支給されます。

対象は出産の日（実際の出産が予定日の後になったときは出産予定日）以前42日（多胎妊娠の場合は98日）から出産日の翌日以降56日までの範囲内となり、会社を休んだ期間を対象として支給されます。

出産手当金の額は以下の計算式によって求められます。

1. ✅1日あたりの金額＝支給開始日（※）の以前12ヶ月間の各月の標準報酬月額を平均した額 ÷ 30日 × 2/3

※最初に給付が支給された日のこと

なお、出産手当金の金額の計算方法について詳細は全国健康保険協会の「出産で会社を休んだとき」を確認してください。

「出産育児一時金」は国民健康保険と健康保険の両方で運用されている制度ですが、「出産手当金」は健康保険のみで運用されている制度ですので、注意してください。

（4）育児休業給付金

育児休業給付金とは、育休取得時に勤務先の雇用保険から支払われる給付金のことです。

雇用保険の被保険者が、子の出生日から８週間の期間内に合計４週間分（28日）を限度として、産後パパ育休（出生時育児休業・2回まで分割取得可能）を取得した場合は、一定の要件を満たすことで「出生時育児休業給付金」を受けられます。

また、原則１歳未満の子を養育するために育児休業（2回まで分割取得可能）を取得した場合は一定の要件を満たすことで「育児休業給付金」を受けられます。

支給要件、申請期間や申請手続き、支給額など詳細は厚生労働省の「育児休業給付について」を確認してください。

なお、育児休業給付金は雇用保険の加入者であること（基本的には会社員）が条件です。

個人事業主や自営業者、フリーランスは対象外ですので注意してください。

（5）高額医療費制度

高額療養費制度とは1ヶ月（1日～末日まで）にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合に、医療費の家計負担が重くならないように上限額を超えた分が後から支給される制度のことです。

自然分娩では対象になりませんが、帝王切開や吸引・鉗子分娩などの医療行為がなされた場合は高額療養費制度の適用対象になります。

また、帝王切開が予定されている場合など医療費が高額になると分かっているときは、あらかじめ「限度額適用認定証」を提示すると、事前に支払い額の負担が減らせます。

（6）医療費控除

医療費控除とは、1年間にかかった医療費の世帯合計額が10万円（総所得金額等が200万円未満の人は総所得金額等の5%）を超えた場合に、一定額が所得控除の対象となる制度のことです。

妊娠中に受けた定期検診や検査、交通費なども医療費控除の対象になります。

また、入院中の食事代や病院都合の差額ベッド代など、病院に対して支払った費用も一般的に医療費控除の対象となります。

医療費控除を利用する際は確定申告をする必要があるため、お住まいの税務署に必要書類を忘れずに提出しましょう。

医療費控除の詳細は国税庁の「医療費を支払ったとき」も参照ください。

簡単にできる出産費用を抑えるコツ

出産費用についてかかる費用や公的制度を解説してきました。この項では、出産にかかる出費を抑えるコツを説明します。

（1）出産する病院を複数で比較する

妊娠がわかったら出産する病院の候補をいくつかピックアップして、医療機関を比較検討することをおすすめします。

総合病院、クリニック、助産所によって分娩費用や入院時の個室代は異なりますので、補助制度を確認し、予算内の医療機関かどうか判断しましょう。

初回の受診時に出産にかかる費用を医療機関に確認することもできます。

また、費用は大切ですが、万が一の事態に備えて自宅から医療機関までの距離やアクセスの良さ、設備が整っているかどうかも重要なポイントです。

自分に合った医療機関を決めるためには各医療機関の特徴を知る必要があります。

出産した人に利用した医療機関等の情報を聞いたり、掲示板やSNSなどを利用したりして、確かな情報を手に入れましょう。

（2）ベビー用品は少しずつ買い足せばいい

赤ちゃんの衣類やスタイ、グッズやおもちゃなどのベビー用品は最初から全て揃えるのではなく、計画的に少しずつ買い足すことをおすすめします。

なぜなら、必要なものは人によって異なるからです。

初めての妊娠や出産の場合は必要なものが分からず、ネットや本などで調べたベビーグッズやマタニティグッズを完璧に揃えたくなるかもしれません。

しかし、買ったものを使わなかったら無駄になってしまいます。

ベビー用品は必要最低限のものだけ用意し、出産後に必要なものを随時揃えていきましょう。

（3）レンタルサービスも検討する

ベビー用品はレンタルサービスを利用して、費用を抑えることができます。

特にベビーベッドやハイローチェアなど使用期間が短いものはレンタルも選択肢のひとつです。

最近はレンタルも種類が豊富です。また、赤ちゃんに合わなかった場合の買い直しの手間を省けます。

レンタルサービスの中には数日間や数週間だけレンタルできる会社もありますので、里帰り中だけ利用するときにも便利です。

レンタルするときの注意点としては、お住まいの地域が対象エリアに含まれているかどうかという点です。

現在はさまざまな会社がベビー用品のレンタルサービスをしていますので、出産前からいくつか比較検討してみましょう。

妊娠が分かったらやっておきたいこと3つ

最後に、妊娠が分かったらやっておきたいことを3つ説明します。

（1）子どもの教育方針を話し合う

妊娠が分かったら、子どもの教育方針について話し合いましょう。

生まれてもないのに教育方針とはまだ早いのでは？と思うかもしれませんが、時間に余裕がある今だからこそ、妊娠後にゆっくり夫婦で話し合うことをおすすめします。

具体的には、幼稚園もしくは保育園〜大学まで「公立か私立か」だけでも決めておくと良いでしょう。

特に中学受験までは子どもの意思より親の教育方針が強く反映されます。

受験するときになって夫婦の意見がわかれないように、今から話し合っておきましょう。

（2）子どもの教育資金いくらかかるかを把握する

文部科学省の令和3年度子供の学習費調査によると、子ども一人幼稚園から大学までにかかる教育費用の目安は約1,000万円です。

また、私立に通う場合は約2,500万円かかるというデータがあり、私立の場合は公立より多額の費用が必要となります。

つまり、生活費とは別に、最低でも一児につき1,000万円程度を教育資金として用意しなければなりません。

妊娠が分かった時点で教育資金を準備することをおすすめします。

子どもの教育資金がいくらかかるについてより詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

子供の教育資金の積立で何が一番おすすめ？FPが様々な手法を徹底解説

（3）教育資金の計画を早めに立てる

教育資金を準備するためには、教育資金を貯めるための計画を立てましょう。

教育資金準備の手段としては、一般的な貯金の他に以下の3パターンがあります。

1. ✅積み立て：
   保険商品、金融商品を活用する方法です。保険会社をはじめ、さまざまな学資保険が提供されています。最初の一歩としてホームページなどで調べてみましょう。
2. ✅借入れ：
   民間融資、公的融資、親族から融資を受ける方法です。自分で全額貯めるのが難しい場合は借入れという選択肢もあります。まずは親族に相談してみるのが良いでしょう。
3. ✅贈与
   親族等から資金の贈与を受ける方法です。注意点としては多額の贈与税などが発生する場合もあります。贈与税が発生しない暦年贈与などを上手に利用しましょう。

上記も参考にし、教育資金の計画を早めに立てることをおすすめします。

より効率よく準備したい方は、下記記事もぜひ合わせてお読みください。

教育資金の積立で一番おすすめの方法は？知っておきたい知識まとめ

教育資金に不安な方はFPに相談する

教育資金について費用などを説明してきました。

しかし、妊娠・出産、という大きなイベントの中で、教育資金まで考える余裕はなかなかないかもしれません。また、出産した後は子育てで忙しくなるでしょう。

「餅は餅屋」という有名なことわざがあるように、教育資金のことはお金のプロであるFP（ファイナンシャルプランナー）に相談することを提案します。

よって、最後の項ではFPにできることをお伝えします。

（1）FPに何が相談できる

FPに相談するのが初めての人は「教育資金もFPに相談できるの？」と思っているかもしれません。

FPはお金の専門家ですので、もちろん教育資金についてもサポートできます。

相談できる内容を下記に挙げましたので参考にしてください。

1. ✅家計の見直し・節約の仕方、家計簿の付け方
2. ✅ライフプランの作成方法
3. ✅老後資金・年金の運用
4. ✅教育資金や子どもの教育費、贈与について
5. ✅出産費用や入院費用、保育料について
6. ✅住宅購入の際の頭金・住宅ローン返済
7. ✅資産運用や資産形成の方法、投資について
8. ✅生命保険など保険全般

他にも困ったことがありましたら、まずはアドバイザーに相談してみましょう。

（2）FPに相談するメリット

FPに相談できる内容はわかっても、FPに相談するメリットがわからない人もいるでしょう。

FPに相談すると以下のような状態になれます。

1. ✅プロに家計の見直しをしてもらう→生活費が削減できる
2. ✅ライフプランを立ててもらえる→将来の夢や目標が実現できる
3. ✅投資方法や運用方法を相談できる→不安なく投資が始められる
4. ✅保険の見直しをしてもらえる→家族の保険料が軽減できる
5. ✅教育資金の相談ができる→早い段階から無理なく教育資金を貯められる

上記はほんの一例です。

FPに相談するメリットは「お金の悩みや疑問を解決できること」ですので、まずはお気軽にご相談ください。

実際に弊社にあった相談事例を公開していますので、ぜひチェックしてみてください。

まとめ

出産費用の平均金額は約50万円です。また、妊婦健診のため、一般的に14回病院に通い、検査費用1回の費用相場は約3,000〜5,000円となります。

妊娠から出産まではお金が必要ですが、出産育児一時金は令和5年4月1日以降の出産から1児につき42万円から50万円の支給に増額されました。

また、出産育児一時金の他にも妊婦健診費用の助成制度や出産手当金などもありますので、費用について必要以上に不安になることはないでしょう。

一方、万が一のことに備えたり、予定外に費用がかかったりすることを想定し、ある程度預貯金をしておくこともおすすめします。

ご自身と赤ちゃんの健康を一番に考えて、楽しいマタニティライフを送ってください。