「年収1000万あるのに、なんでお金が残らないんだろう」

ファイナンシャルプランナーとして相談をお受けしていると、こういう声は本当によく聞きます。共働きで頑張って、世帯年収がようやく1000万円を超えた。それなのに毎月の家計はなんとなくカツカツで、まとまった貯蓄もできていない——。

「年収1000万円で生活が苦しいなんて贅沢だ」という声もわかります。でも、実際にその立場に置かれている方にとっては、決して笑い話ではありません。むしろ、収入が上がったことで生活コストも膨らんでいて、以前より余裕がなくなったと感じているケースすらあります。

この記事では、世帯年収1000万円前後の共働き家庭がなぜお金を残しにくいのか、その構造的な理由を整理したうえで、家計を「貯まる体質」に変えるための考え方をお伝えします。

世帯年収1000万円でも生活が苦しい理由は「手取り」にある

まず大前提として、「世帯年収1000万円＝手元に1000万円入ってくる」ではありません。ここを正確に把握していない家庭が、意外と多いのです。

税金と社会保険料で約3割が消える

日本では、年収が上がるほど所得税・住民税の税率が上がる累進課税の仕組みになっています。それに加えて、厚生年金や健康保険といった社会保険料も毎月引かれます。

おおよその目安として、世帯年収1000万円（たとえば夫600万円・妻400万円の共働き）の場合、手取りは合計で720〜750万円程度になることが多いです。つまり、年間で250万円前後が税金と社会保険料として引かれている計算になります。

月に換算すると、手取りは60〜63万円ほど。「1000万円もあるから余裕だよね」と思われがちですが、実際に家計で使える金額はこれが上限です。ここから住宅ローン、食費、光熱費、教育費、保険料、通信費……と支払いが続いていきます。

共働きならではの「見えない出費」も加わる

共働き家庭の場合、仕事を続けるための費用が別途かかります。保育園や学童の費用、外食・惣菜・食材宅配の活用、家事代行やベビーシッターなど、専業主婦（夫）家庭では不要な出費が積み重なります。

これらは「働くためのコスト」として必要な支出ですが、家計には確実にのしかかってきます。夫婦で稼いでいるのに、なぜか残らない——という感覚の正体のひとつが、ここにあります。

実際には、同じ世帯年収1000万円前後でも、「お金が残る家庭」と「なかなか貯まらない家庭」では、家計の使い方に違いがあります。

世帯年収1000万円でも生活が苦しい「3つの構造的な原因」

手取りの少なさだけが原因ではありません。FP相談の現場で繰り返し見えてくる、生活が苦しくなる構造的なパターンがあります。

原因①　住宅ローンの「適正額」を超えている

年収1000万円前後の世帯では、住宅購入時に「せっかくだから」と予算を上振れさせるケースが少なくありません。都市部では特に顕著で、4000万〜5000万円台のマンションを購入し、月の返済額が15〜20万円になっているご家庭も珍しくありません。

住宅ローンの返済額は、手取り月収の25〜30%以内が一般的な目安とされています。手取り月収60万円の家庭なら、返済額は15〜18万円程度までが許容範囲の目安。ただし、この数字はあくまで「払えないことはない」という水準であって、教育費や老後資金のための積み立てを考えると、もう少し余裕を持たせたほうが安心です。

さらに、変動金利で組んでいる場合は金利上昇リスクも考慮が必要です。「今は払えている」が、数年後も同じとは限りません。

原因②　教育費が「想定外」に膨らんでいる

年収が高い世帯ほど、教育にお金をかける傾向があります。習い事、塾、私立中学受験、大学の私立理系……。子どもに良い教育を受けさせたいという気持ちは自然なことですし、否定するものではありません。

ただ、問題は「いくらかかるのか」を正確に把握せずに進めてしまうことです。

文部科学省の調査データをもとにした試算では、私立中学・高校・大学（文系）と進んだ場合、子ども1人あたりの教育費は1500万円を超えることもあります。子どもが2人いれば、それだけで3000万円前後の資金が必要になる計算です。

「うちはまだ小学生だから大丈夫」と思っていても、時間はあっという間に過ぎます。小学校高学年から受験を意識した塾代が月5〜8万円になり、気づいたら年間100万円近く使っていた——という話は、決して珍しくありません。

原因③　収入が上がると生活水準も上がる

「ライフスタイルインフレ」という言葉があります。収入が増えると、それに合わせて支出も膨らんでしまう現象のことです。

年収が500万円のときは外食を週1回だったのが、800万円になったら週3〜4回になり、1000万円になったら「たまには旅行も」「服も少しいいものを」「車も買い替えよう」と、一つひとつの支出が少しずつ増えていきます。

個々の金額は大きくなくても、積み重なると月に5〜10万円の差が出ることがあります。年間にすると60〜120万円。これが10年続けば、600〜1200万円の差になります。

「稼いでいるんだから少しくらい」という感覚は自然なのですが、貯蓄額との兼ね合いを見ないまま生活水準を上げ続けると、いつまでも「お金が残らない」状態が続いてしまいます。

世帯年収1000万円でも貯金できない家庭に多い固定費の特徴

毎月自動で引き落とされる固定費は、一度契約したら見直す機会が少なく、知らず知らずのうちに膨らんでいることがあります。FP相談で家計を整理してみると、「こんなに払っていたんですね」と驚かれるケースが多い項目のひとつです。

生命保険・医療保険の「なんとなく加入」問題

保険は必要なものですが、「なんとなく勧められたから加入した」という保険が複数重なっていると、月に3〜5万円以上が保険料で消えていることがあります。

共働き世帯の場合、夫婦どちらかが亡くなっても、もう一方の収入でしばらくは生活できることが多いため、死亡保障の必要額は専業主婦（夫）家庭ほど大きくなかったりします。にもかかわらず、高額な終身保険を夫婦それぞれで契約しているケースも見受けられます。

保険は「もしもの備え」としては重要ですが、現在の家計状況・ライフステージに合ったものかどうか、定期的に見直すことが大切です。

スマホ・サブスク・車の維持費

通信費（家族4人で月3〜4万円）、動画配信・音楽・電子書籍などのサブスクリプション（気づいたら月1〜2万円）、車のローン・保険・駐車場代（月4〜6万円）——これらを合計すると、月に10万円前後になることも珍しくありません。

一つひとつは「大した金額ではない」と感じても、家計全体で見ると相当な割合を占めています。固定費の総額を一度書き出してみると、自分でも驚くことがあります。

貯蓄できる家庭との「決定的な違い」

同じような収入水準なのに、着実に貯蓄できている家庭とそうでない家庭があります。FP相談の現場で見ていると、その違いはいくつかの習慣や考え方の差から来ていることが多いです。

「残ったら貯める」ではなく「先に貯める」

貯蓄ができている家庭の多くは、給与が入ったらまず貯蓄・投資の分を別口座に移してから生活費を使う「先取り貯蓄」を実践しています。

逆に、「今月余ったら貯めよう」というスタンスだと、なかなか残りません。生活水準が収入に合わせて伸びていくため、使い切ってしまいやすいのです。

NISAのつみたて投資枠などを活用して毎月自動で積み立てる仕組みを作ると、「使う前に投資に回る」状態になり、意識しなくても資産が積み上がっていきます。世帯年収1000万円前後の家庭であれば、月5〜10万円程度を先取りで積み立てることは十分に実現可能なケースが多いです。

家計全体を「見える化」している

貯蓄ができている家庭ほど、収入・支出・資産のバランスをきちんと把握しています。家計簿アプリや銀行の明細を定期的に確認し、「今月は食費が多かった」「固定費が膨らんでいる」と気づく習慣があります。

一方、貯まらない家庭では、支出の全体像が把握できていないことが多い。カードの引き落としが多くて、何に使ったか思い出せない——というのはよく聞く話です。

「管理する」というのは細かくレシートを集計することではなく、「大きな支出の流れをつかむ」ことです。固定費・変動費・貯蓄の3つに分けるだけでも、家計の全体像はかなりクリアになります。

NISAやiDeCoを「なんとなく」ではなく目的を持って使っている

NISAを活用している家庭は増えていますが、「とりあえず始めた」という方も少なくありません。重要なのは、何のために、いつまでに、いくら必要なのかというゴールを明確にしたうえで、逆算して積み立て額を決めることです。

たとえば「子どもの大学費用として15年後に500万円準備したい」という目標があれば、月いくら積み立てればよいかが計算できます。目標がないまま積み立てていると、途中で「まあいいか」となって取り崩してしまいやすくなります。

老後資金の不安を放置してはいけない理由

「老後はまだ先の話」と思っていても、準備のスタートが遅れるほど必要な積み立て額は増えていきます。特に共働き世帯の場合、油断しがちなポイントがあります。

共働きだからこそ「老後収入」の試算が複雑

夫婦ともに会社員の場合、それぞれ厚生年金を受け取れます。「2人分あるから安心」と感じる方もいますが、現役時代の生活水準が高い分、老後の生活費も高くなりやすいという側面があります。

また、子育て中に育休や時短勤務をとった期間は、その間の収入が下がることで、将来の年金額にも影響します。「共働きだから老後は大丈夫」とは言い切れないケースが多いのです。

退職金・年金・資産の「3本柱」で考える

老後の収入源は、①公的年金、②退職金（あれば）、③自分で積み上げた資産の3つが基本です。このうち③については、現役世代のうちに計画的に積み上げていくしかありません。

「老後2000万円問題」という言葉が話題になりましたが、実際に必要な金額は家庭によって大きく異なります。現在の生活費・住居の状況・趣味・医療費の見込みなどを踏まえて、自分たちに合った目標額を把握しておくことが重要です。

FP相談でよく見る「失敗パターン」

実際の相談現場でよく見かける、家計が苦しくなりやすいパターンをいくつかご紹介します。「うちはどうだろう」と照らし合わせながら読んでみてください。

パターン①　夫婦でお金の話をしていない

共働きなのに、お互いの年収や貯蓄額を把握していない夫婦は意外と多いです。「自分の給料は自分で管理」「生活費は折半」という形にしているうちに、家計全体の収支が誰も把握していない状態になってしまいます。

どちらかが大きな買い物をしても、もう一方が気づかない。気づいたときには貯蓄がほとんどなかった——というケースも、実際にあります。

パターン②　収入が上がるたびに「何か」を買ってしまう

昇給や賞与が入ったとき、「頑張ったご褒美」として大きな出費をする習慣がある家庭は、なかなか貯蓄が増えません。もちろん適度な出費は大切ですが、それが毎回繰り返されると、積み上がるものがなくなっていきます。

賞与の使い道を「先取り貯蓄分・生活費補填・自由に使う分」と3つに分けて、最初から割り振りを決めておくと管理しやすくなります。

パターン③　「家計を整えるのはいつかやろう」と先送りにしている

「子育てが落ち着いたら」「仕事が少し楽になったら」——と思いながら、家計の見直しを先送りにしているうちに、10年が経過していたというケースもあります。

家計改善は始めれば始めるほど効果が出ます。複利の力もあり、20代・30代からコツコツ積み上げるのと、40代後半から始めるのでは、同じ金額を積み立てても将来の資産額に大きな差が生まれます。

ライフプランを「見える化」することが、家計改善の第一歩

家計が苦しい原因の多くは、「全体像が見えていないこと」に尽きます。収入はあるのに不安が消えないのは、今後のお金の流れが具体的にイメージできていないからです。

ライフプランとは「お金の地図」を作ること

ライフプランとは、子どもの進学・住宅ローンの完済・退職・老後の生活などのライフイベントを時系列で整理し、それぞれにかかるお金と手元に残る資産の推移を可視化したものです。

「このままいくと、子どもが大学に入る頃に貯蓄がいくら残るか」「老後に必要な資金は用意できるか」——こうした問いに対して、数字で答えを出せるのがライフプランの力です。

漠然とした不安が、「今月から月5万円を先取り積み立てすれば間に合う」という具体的なアクションに変わります。不安が解消されるのではなく、不安が「やるべきこと」に変換される感覚、と言うとわかりやすいかもしれません。

30代・40代は特に「今」が重要なタイミング

30代は住宅購入・子育て・キャリアの転換期が重なりやすく、支出が増えやすい時期です。同時に、老後に向けた資産形成を始めるうえでも、時間を最大限に活かせる年代でもあります。

40代になると、教育費がピークを迎えながら、老後資金の準備も並行して進める必要が出てきます。時間的な余裕が縮まってくるからこそ、「今の家計で問題ないのか」を早めに確認しておくことが大切です。

「なんとかなる」は危険なサインかもしれない

世帯年収が高い家庭ほど、「まあなんとかなるだろう」という楽観的な感覚を持ちやすい面があります。でも実際には、収入が高くても支出が多ければ貯まらないし、老後の資金も準備できないままになってしまいます。

今感じている「生活が苦しい」という感覚は、家計を見直すためのサインとして受け取ってほしいと思います。

まとめ：「年収が高いから大丈夫」ではなく、「仕組みを作れているか」が大事

世帯年収1000万円でも生活が苦しくなる理由は、一言でいえば「収入と支出のバランスが崩れているから」です。手取りの現実・住宅ローン・教育費の膨らみ・ライフスタイルインフレ・固定費の積み上がり——これらが複合的に重なって、お金が残らない状態を作り出しています。

大切なのは「もっと稼がなければ」と焦ることではなく、今の収入の中でどうお金を配分するかの「仕組みづくり」です。先取り貯蓄・固定費の見直し・ライフプランの作成——どれも特別なスキルが必要なわけではありません。

ただ、自分たちの家計を客観的に見るのは、なかなか難しいものです。「どこから手をつけていいかわからない」「本当にこれでいいのか不安」という方は、家計の全体像をプロと一緒に整理してみることが、一番の近道になることもあります。

よくある疑問やもう少し詳しく知りたいことは、下のよくある質問もあわせて参考にしてみてください。

この記事の監修者

アルファ・ファイナンシャルプランナーズ 代表取締役／田中佑輝

アジア金融の中心地であるシンガポールに10年間滞在し、グローバルな金融リテラシーを培う。外資系銀行にてプライベートバンカー、セールスマネジャーなどを経て株式会社アルファ・ファイナンシャルプランナーズを創業。実務の傍ら、Bond University大学院にて経営学修士（MBA）を取得。現場での豊富な実務経験と理論に基づき、単なる運用益にとらわれない「一生涯お金に困らないための資産形成」を提唱。富裕層から一般層まで自身で2,000件以上、代表を務める同社全体ではのべ3万件以上の資産運用のアドバイス実績を持つ。

• 著書：『58歳で貯金がないと思った人のためのお金の教科書』、『 50代から考えておきたい「お金の基本」』、『67歳で貯金がなくなると言われた53歳が年金だけで100歳まで生きのびる方法』
• メディア・登壇：「日本経済新聞」「読売新聞」「AERA」等の取材協力、「幻冬舎ゴールドオンライン」、「NewsPicks」連載、「プレジデントOnline」寄稿掲載、日本大学スポーツ科学部での講義、情報番組出演など多数
• 保有資格：AFP、宅地建物取引士、DCプランナー、証券外務員（一種・二種）、内部管理責任者、不動産賃貸経営管理士、住宅ローンアドバイザー、日商簿記2級

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