貯金3,000万円以上と聞くと、自分には難易度が高いと考える人も多いでしょう。

しかし、実際には給料が少なくても貯金3,000万円以上を達成している人が一定数います。

3,000万円以上貯めるためにはコツやポイントがあり、その最適の方法を知れば3,000万円は不可能な金額ではありません。

本記事では貯金3,000万円以上がある人の割合、お金を貯めるポイントやおすすめの投資方法、投資の相談先をわかりやすく徹底解説していきます。

本記事を読めば、無理なく貯金3,000万以上を達成できるコツがわかるでしょう。

ぜひ最後まで読んで、あなたも貯金3,000万円以上を実現させてください。

貯金3,000万円以上がある人の割合は？

実際に貯金3,000万円以上保有している人はどれくらいなのでしょうか。

貯蓄3,000万円以上がある人の割合を年収別、年代別、単身世帯の割合、二人以上世帯の割合にわけて見ていきましょう。

（1）年収別の割合

金融広報中央委員会が公表している「令和４（2022年）年家計の金融行動に関する世論調査」のデータを元に、金融資産が3,000万円以上ある人の割合を年収別に表にしました。

なお、金融資産には普通預金や定期預金などの預貯金の他、投資信託や個人年金保険なども含みますが、本記事では貯金と表記します。

表からわかる通り、年収が高くなればなるほど貯金3,000万円以上ある人の割合は増えていきます。

特に年収が1,200万円以上ある人は33.6%と、約３分の１の人が貯金3,000万円以上保有しています。

一方、年収が300万円未満と一般的にはあまり年収が高くない人も、貯金3,000万円以上ある人が6.0%と一定数いることにも注目しましょう。

たとえ年収が低くても貯金3,000万円以上貯金することは可能と言えます。

（2）年代別の割合

次は同調査を元に、金融資産が3,000万円以上ある人の割合を年代別に表にしました。

表からわかる通り、年代が高くなればなるほど貯金3,000万円以上ある人の割合は増えていきます。

70代は収入が年金だけになる人も多く、貯金3,000万円以上ある人の割合は60代より少し下がりますが、17.6%は約6人に1人ですので高い数字と言えるでしょう。

（3）単身世帯の割合

貯金が3,000万円以上ある人の割合を年収別、年代別で見てきました。

次は同調査を元に、単身世帯で金融資産が3,000万円以上ある人の割合を表にしました。

表からわかる通り、単身世帯で金融資産が3,000万円以上ある人は8.8％と約11人に1人です。

この数字を高いと見るか低いと見るかは人によって違うかもしれません。

しかし、1人の収入だけで貯金3,000万円以上貯めることは容易ではないと考えると高い数字と言えるでしょう。

（4）二人以上世帯の割合

最後は同調査を元に、二人以上世帯の割合で金融資産が3,000万円以上ある人の割合を表にしました。

表からわかる通り、単身世帯と比較して貯金3,000万円以上ある人の割合は高くなっています。

特に世帯主夫婦のみ16.9%と世帯主夫婦と親のみ18.6%は、4～5人に1人が貯金3,000万円以上ありますので、想定より高い数字かもしれません。

貯金3,000万円が難しいと考えていた人もこの項を読んで、自分にもできると思ってきたのではないでしょうか。

貯金3,000万円以上があれば老後資金足りる？

貯金3,000万円以上を達成できるかもしれないと思った人も多いでしょう。

では、貯金3,000万円は老後資金として本当に充分な金額なのでしょうか。

この項では老後に必要な費用について解説します。

（1）老後もらえる年金額

日本年金機構の「令和5年4月からの年金額等について」を元に、1ヶ月に支給される年金額を表にしました。

※1平均的な収入（賞与含む月額で43.9万円）で40年間就業した場合。

夫婦2人分の厚生年金では1ヶ月に約22万円支給されますので、住宅ローンや家賃などがなければ生活するには足りる金額かもしれません。

一方、国民年金は7万円弱ですので、年金だけで生活することは難しいと言えるでしょう。

（2）老後に必要と言われている生活費

近年、老後2,000万円問題が話題となりました。

公益財団法人生命保険文化センターが公表している「令和4年度生活保障に関する調査」の中から「老後を夫婦2人で暮らすために日常生活費として最低限必要な額はいくらだと思うか」という調査結果を表にまとめました。

表からわかる通り、夫婦2人で暮らすための最低限の金額は20～25万円未満と答えた人が一番多く、27.5％という結果が出ています。これは厚生年金と近い金額です。

一方、最低限暮らすための金額を30万円以上と考える人も約20％いることにも着目しましょう。

当然、年金だけでは不足しますので貯金やある程度の収入が必要になります。

（3）自分が求めている理想な老後生活は？

次に同調査の中から、「ゆとりある老後生活費はいくらだと思うか」という調査結果を表にまとめました。

表からわかる通り、夫婦2人で暮らすためのゆとりある金額は30～35万円未満と答えた人が一番多く、20.5％という結果が出ています。

この金額があればゆとりある生活をしながら、旅行や趣味を楽しむ余裕もあるでしょう。

しかし、30万円未満でもゆとりある生活が送れると考える人も、一方で50万円以上必要と考える人もいます。必要な生活費は人によって大きく違うことがわかります。

（4）自分の老後生活に必要な生活費

厚生労働省の令和３年（2021年）簡易生命表によると、男性の平均寿命は約81 歳、女性の平均寿命は約87歳です。

老後の生活費を仮に１ヶ月25万円とし、もし平均寿命まで生きると考えて計算してみましょう。

1. ✅夫婦2人：65歳から15年間＝25万円✖12ヶ月✖15年間＝合計4,500万円

女性はこの後、5年間一人暮らしとし、1ヶ月の生活費を20万円とします。

1. ✅女性：80歳から5年間＝20万円✖12ヶ月✖5年間＝合計1,200万円

上記の金額だけ見ると、シミュレーションの結果は少々高い金額だと考えるかもしれません。

しかし、必要な金額は人によって異なり、一般的に年齢が上がるにつれて生活費は下がっていきます。

大切なことは、むやみに老後のお金を心配することではなく、老後に向けて今から不足分を備えることでしょう。

実際に自分の老後資金の計算方法について詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

貯金3,000万円以上あるからこそ投資すべき？

結論から言うと、貯金3,000万円以上あるからこそ投資をおすすめします。

なぜなら、現金だけを所有するとリスクがあるからです。

この項では現金だけを所有するリスクとおすすめの投資方法について解説します。

（1）現金だけ所有するリスク

投資しないで現金だけを所有することのリスクを考えたことはありますか。

現金だけを持つリスクや注意点について解説します。

➀インフレによるリスク

現金だけ所有すると、インフレによる影響を受けるリスクがあります。

インフレとは継続的に物価が上昇していくことで、言い換えればお金の価値が目減りすることとも言えます。

例えば、今あなたが欲しい車が100万円とし、今すぐにその車を購入する場合は100万円出せば手に入ります。

しかし、1年後に同じ車を購入しようとして、インフレの影響による物価上昇で110万円になっていた場合は100万円で買うことはできません。

つまり、同じ100万円でもインフレの影響により、お金の価値が下がってしまったと言えます。これがインフルの影響を受けるという意味です。

② 3,000万円でのリタイアは難しい

近頃はFIREが話題となっています。

FIREとは簡単に言うと、経済的に自立した状態で早期に退職することです。

それでは貯金3,000万円でのFIREは可能でしょうか。

結論から言うと現実的には難しいでしょう。

なぜならFIREの基準として、1年間の生活費の25倍の資産を築く必要があるからです。

仮に年収が400万円だとしても、貯金3,000万円では使い方によっては10年も持ちません。

つまり、資産を長期的に運用するかセミリタイアして働く必要があると言えます。

（2）おすすめしたい投資商品

現金だけを保有することはリスクがありますので、個人投資をして資産を運用することをおすすめします。

初心者にもおすすめの投資商品を紹介します。

➀つみたてNISA

つみたてNISAとは「少額投資非課税制度」の愛称で、ほとんどの人は「つみたてNISA」という名称の方が、馴染みが良いでしょう。

つみたてNISAは、少額からの長期投資・積立投資・分散投資を支援するために2018年に始まり、2024年には新NISAが導入されます。

つみたてNISAの対象商品は金融庁が定めた一定の条件を満たす投資信託とETFに限定されており、低リスクで投資初心者にも始めやすい仕組みとなっています。

最大のメリットは、投資から得られる運用益が最長20年間非課税になるという点ですが、新NISAは非課税期間が無期限となります。

早く始めればその分、複利効果・複利運用も期待できるでしょう。

つみたてNISAについて詳しく知りたい方は、下記記事を確認してください。

また、私が講師を務める「新NISA制度丸わかりセミナー」の動画をLINE友達限定にて公開しています。

1. ✅つみたてNISAの落とし穴
2. ✅新NISAの注意点
3. ✅実際に私が実践している投資商品
4. ✅成功するための鉄則

などリアルな情報がたくさんです。つみたてNISAで損をしている方、これからNISAを検討している方は、ぜひご覧ください。

②iDeCo（イデコ）

iDeCoとは、「個人型確定拠出年金」の愛称で、自身で拠出した掛金を運用して60歳以降に受け取る私的年金制度です。

iDeCoは節税効果が高く、掛金が全額所得控除の対象になるので所得税と住民税の軽減につながります。

また、iDeCoの運用益は全て非課税になります。

以上の理由から、会社員はもちろん退職金制度がない個人事業主やフリーランスの人にも非常におすすめの制度です。

ただし、原則として60歳になるまで拠出した掛け金は一切引き出せないという点には注意しましょう。

iDeCo（イデコ）について詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

③投資信託

投資信託とは、投資家から集めたお金を資金としてファンドマネージャーが運用し、運用で得た利益を投資家に還元する投資方法です。

投資信託とは、いわばプロが選んだパッケージ化された金融商品です。

パッケージ化された金融商品をプロが運用するので比較的リスクが少なく、投資初心者に向いています。

また、1万円や3万円など少額から始められる点も安心・安全です。

ただし、投資商品の中では手数料が高かったり、損をしたりする可能性が高いケースもありますので注意しましょう。

投資信託について詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

なお、投資商品の中には絶対に損をする商品もあります。下記動画ではそのような商品の特徴を解説していますので、損をしたくない方はぜひご覧ください。

④不動産投資

不動産投資とは、マンションやアパートなどの不動産を購入して、家賃収入や売買益で利益を得る投資方法で、基本的にミドルリスク・ミドルリターンと言われています。

最大のメリットは毎月安定した家賃収入を得られることで、老後資金として不動産投資を検討する人も増えています。

高利回りの不労所得というイメージも強いので高齢者にも人気がありますが、不動産投資はリスクやデメリットも多く、一番多い空室リスクの他、家賃滞納リスク、家賃下落リスク、地震などの災害リスク、火災リスク、建物の老朽化リスクなどがあります。

仮に入居者がいない間も不動産ローン返済や固定資産税は発生しますので、不動産投資は慎重に検討しましょう。

不動産投資のリスクや回避策について詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

⑤金（ゴールド）投資

金投資とは、文字通り金に投資することです。

投資方法として、ゴールドバーなどの現物を購入する方法から投資信託やETFで積み立て投資する方法までさまざまなやり方があるので、自分に合ったものを選択できます。

金はインフレのときに値上がりする傾向にありますので、「有事の金」として資産を守ることができる、と言われています。

将来的にも価値がゼロになることは考えにくいので、金（ゴールド）投資について興味のある人は、選択肢のひとつとして前向きに検討してみても良いでしょう。

金（ゴールド）投資について詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

⑥外貨預金

「外貨預金で投資する」とは、日本通貨の円を海外通貨のドルや豪ドルなどに換金し、預金することです。

外貨預金の特徴は「金利と為替のダブル」で利益を得られることです。

また、円貯金だけではなく外貨を保有することで円の価値が下がったときに経済的ダメージを減らせる可能性があります。

投資より預金の色が強いので、初心者の人も比較的始めやすい投資と言えるでしょう。

外貨預金について詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

⑦株式投資

株式投資とは、株式会社が発行している株式を売買して配当金や売却益を得る投資方法です。

株式投資の最大のメリットは、購入した株式が値上がりすることで売却益が期待できることです。

また、株主優待など株式投資ならではの魅力的な楽しみ方もあります。

一方、元本保証はありませんので、株価の値動きがマイナスになれば当然損失が出てしまいます。

また企業が倒産するリスクもありますので、一般的に株式投資は初心者～中級者向きとも言えるでしょう。

効率よく投資する時のコツ

効率よく投資するためにはコツがあります。

コツをおさえると「投資は怖い」という考えが消えていき、リスクも軽減できるでしょう。

この項でコツを知って正しく投資し、失敗を防ぎましょう。

（1）リスクをおさえるため分散投資をする

投資のリスクをおさえるために分散投資を意識して、ポートフォリオを組みましょう。

「ポートフォリオを組む」とは、どのような金融商品をどれくらいの配分で持つか決めることです。

なぜ分散投資が良いのでしょうか。

もし投資先がひとつでそこに損失が出てしまったら、資産が大きく目減りしてしまう可能性があります。

一方、投資先が分散されていれば、万が一値下がりする商品があったとしても、他の商品でカバーできるので資産を守ることができます。

ポートフォリオを構築するときは、銘柄や投資対象の種類を分散したり、地域や通貨を分散したり、投資する時間をずらしたりして、分散投資を心がけましょう。

（2）目標を設け達成できるプランニングをする

効率よく投資をするためには、目標を設け、達成できるプランニングをしましょう。

投資のモチベーションを保つためにも目標を持つことは大切です。

目標はできるだけ具体的な方が良いでしょう。

例えば「老後は、趣味の海外旅行を楽しみながらゆとりある生活をしたい。そのために3,000万円貯めたい」

「自分は50歳位でセミリタイヤをしたい。3,000万円貯まったら好きな仕事だけをして週3日位で働き、後は旅行しながら過ごす」などです。

目標が決まったら達成するためにプランニングしましょう。

まず、年間でいくら投資に回したらいいか試算し、年間の投資金額が決まったら次は月に投資する金額を決めます。

このように具体的にプランニングしていきましょう。

（3）FPなどプロのアドバイスをもらう

ここまで読んで、投資を始めようと決めた人も多いでしょう。

投資商品や投資のコツがわかっても、投資方法は種類が多く、投資先や投資金額に迷うこともあるかもしれません。

そのようなときは、FPなどお金のプロに相談することをおすすめします。

FPはお金の知識はもちろん、投資相談の経験も豊富ですのであなたに合ったアドバイスをしてくれるでしょう。

貯金3,000万円を達成するためのポイント

貯金3,000万円と聞くと、自分には難しいと考える人も多いかもしれません。

しかし、達成するためにはいくつかポイントがあります。

ポイントをおさえて、一つずつクリアしていけば貯金3,000万円は決して無理な金額ではありません。

この項では貯金3,000万円を達成するためのポイントを4つ紹介します。

（1）家計簿をつけるなど毎月の収支を把握する

貯金3,000万円を達成するための第一歩は家計簿をつけて、月々の収支を把握することです。

家計簿をつけるメリットを見ていきましょう。

1. ✅収入と支出のバランスがひとめでわかる
2. ✅無駄な買い物がわかる
3. ✅節約しようと意識が高まる

家計簿をつけると、収入と支出のバランスがわかりますので、お金が貯まらない理由が明確になります。また、意外に無駄遣いが多いことにも気づくでしょう。

家計簿のつけ方も大切です。

弊社にて16,000人の顧客データをもとに開発したお金の管理アプリ「マネソル」（特許あり）があります。家計簿から資産管理まで一元管理ができます。1ヶ月無料お試し期間がありますので、ぜひ活用してみてください。

家計簿をつけることで節約の意識が高まりますので、自然に無駄な買い物もしなくなるでしょう。

（2）改善できる支出を見直しする

家計簿をつけたら、改善できる支出を見直しましょう。

まずは以下の2点を実行することをおすすめします。

➀固定費を削減する

固定費とは家賃、スマホ代、光熱費、通信費、サブスク代など、毎月一定額発生する費用のことです。

固定費は一度見直すことで継続した節約が可能です。

一番大きな固定費は家賃ですが、すぐに引っ越すことは難しいと思われますので、できることから始めていきましょう。

おすすめの方法はスマホを格安スマホに変更すること、エネチェンジのサイトを活用して電気会社・ガス会社を見直すこと、使っていないサブスクを解約すること、以上の3点です。

②無駄遣いをやめる

固定費を削減したら、次は食費や交際費、交通費や被服費、医療費など月によって費用が変わる変動費を見直しましょう。

毎月の変動費の中に必要ない支出はありませんか。

例えば「ほとんど使わない調味料」「買っても着ていない洋服」「行きたくない飲み会」など、ほとんどの人に無駄な支出が見つかるでしょう。

家計簿をつけると無駄な出費が見つけやすくなりますので、できる限り減らしていきましょう。

（3）貯金口座を作るなど貯金できる仕組みを作る

貯金3,000万円を達成できる人のほとんどが先取り貯金をしています。

先取り貯金とは毎月の給料の一定額を先に貯金する方法です。

銀行口座を生活口座と貯金口座のふたつに分け、貯金口座には先取り貯金した金額を入れて、生活口座のお金だけで生活します。

たとえば、給料が20万円の人が先取り貯金額を20%の4万円と決めたなら、給料が入ったらすぐに貯金口座に4万円入れ、残りの16万円で生活します。

貯金できる仕組みを作るとお金は自然に貯まっていきます。

貯金口座の選び方などについて詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

（4）いつまでにいくら貯金するなど明確した目標を決める

「効率よく投資する時のコツ」の項で、目標を決めることの重要性を述べました。

貯金3,000万円を達成するためには、「いつまで」に「いくら」貯金するなど具体的に目標を設定することが大切です。

まずはゴールを設定しましょう。

例えば「定年の65歳までに貯金3,000万円を達成する。その後はフルリタイアして趣味や旅行を楽しむ豊かな老後を送る」と決めたら、具体的に年間でいくら貯めるか試算します。

年間の金額が決まったら、次は月に貯金する金額を決めます。

具体的に目的と金額を決めたら、明日から実行しましょう。

お金を増やしたかったらFPに相談する

「餅は餅屋」ということわざがあるように、お金のことはお金のプロであるFP（ファイナンシャルプランナー）に相談することをおすすめします。

よって、最後の項ではFPにできることをお伝えします。

（1）FPに何が相談できる

FPに相談するのが初めての人は何を相談したら良いか迷うかもしれません。

FPはお金の専門家ですので、お金に関する問題なら何でも対応できます。

下記に一例を挙げましたので参考にしてください。

1. ✅家計の見直し・節約方法
2. ✅老後の生活資金・年金
3. ✅教育資金や子どもの教育費
4. ✅住宅購入や頭金・住宅ローン
5. ✅資産運用法・資産形成の方法
6. ✅投資方法や金融商品について
7. ✅家族の保険医療の見直し
8. ✅税制や相続

他にも「こんなこと相談しても大丈夫？」などと思わずに、まずはアドバイザーに気軽に相談してみましょう。

実際に弊社にあった相談事例を公開していますので、是非チェックしてみてください。

（2）FPに相談するメリット

FPに相談できる内容はわかっても、「FPに相談するとどんな良いことがあるの？」と思っている人もいるかもしれません。

FPに相談するメリットは以下のとおりです。

1. ✅プロに家計の見直しをしてもらえるので、無理なく生活費が削減できる
2. ✅ライフプランを立ててもらえるので、将来の夢や目標が実現できる
3. ✅初めての投資でも投資方法や運用方法、運用先の選び方、投資金額を相談できるので、不安なく投資が始められる
4. ✅保険の見直しをしてもらえるので、自分や子供の毎年の保険料が軽減できる
5. ✅ヘッジファンドや運用利回り、債券、REIT、インデックスファンド、リスク許容度など難しい投資用語を質問できる

上記はほんの一例です。

FPに相談するメリットは「あなたのお金の悩みを解決できること」ですので、まずは遠慮なくご相談ください。

まとめ

貯金3,000万以上の割合は、単身世帯で8.8％、夫婦2人の世帯で16.9%です。

予想よりも高い数字だったかもしれません。

しかし、本記事のとおり正しい方法でお金を貯めていけば、あなたも貯金3,000万円を達成できる可能性は高いでしょう。

お金を貯めるときは目標を設定することをおすすめします。

目標とは単に3000万円や5000万円、1億円という金額のことではありません。

お金はあくまで手段ですので、目標金額に達成した後の「何にどう使うのか」の方が何倍も重要です。

本記事で解説したお金を貯めるコツやポイントを参考にして効率的に貯金3,000万円を達成し、お金を有意義に活用してください。

この記事の監修者

アルファ・ファイナンシャルプランナーズ 代表取締役／田中佑輝

アジア金融の中心地であるシンガポールに10年間滞在し、グローバルな金融リテラシーを培う。外資系銀行にてプライベートバンカー、セールスマネジャーなどを経て株式会社アルファ・ファイナンシャルプランナーズを創業。実務の傍ら、Bond University大学院にて経営学修士（MBA）を取得。現場での豊富な実務経験と理論に基づき、単なる運用益にとらわれない「一生涯お金に困らないための資産形成」を提唱。富裕層から一般層まで自身で2,000件以上、代表を務める同社全体ではのべ3万件以上の資産運用のアドバイス実績を持つ。

• 著書：『58歳で貯金がないと思った人のためのお金の教科書』、『 50代から考えておきたい「お金の基本」』、『67歳で貯金がなくなると言われた53歳が年金だけで100歳まで生きのびる方法』
• メディア・登壇：「日本経済新聞」「読売新聞」「AERA」等の取材協力、「幻冬舎ゴールドオンライン」、「NewsPicks」連載、「プレジデントOnline」寄稿掲載、日本大学スポーツ科学部での講義、情報番組出演など多数
• 保有資格：AFP、宅地建物取引士、DCプランナー、証券外務員（一種・二種）、内部管理責任者、不動産賃貸経営管理士、住宅ローンアドバイザー、日商簿記2級

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