「貯金500万円を貯めるには、何から始めたらいいのだろう？」と悩んでいる方もおられるのではないでしょうか。

確かに貯金500万円と聞くと、難しいイメージもありますが、正しい順番で取り組めば十分達成できる金額です。

本記事では、貯金500万円を貯める5つのステップをプロが解説します。これから貯金をスタートされる方は、ぜひ参考にしてみてください。

貯金500万円以上の割合は？

まずは年代別・年収別の貯金額を見てみましょう。

（1）年代別の貯金額

金融広報中央委員会のデータによると、年代別の金融資産保有額は次のとおりです。

社会人になりたての20代は貯金額が少なめですが、30代で平均値が500万円を超えています。

年齢が上がるにつれて貯金額も増加しており、50代では平均貯金額が1,000万円超となります。

（2）年収別の貯金額

年収別の貯金額は以下のとおりです。

年収が上がるにつれて、貯金額も上がっており、収入が300万円未満の人でも金融資産保有額は500万円を超えています。

また金融資産のうち預貯金の金額から、年収が上がるほど、現金以外の資産で保有していることが分かります。

（3）500万円以上貯蓄の割合

世代や年収に関係なく、全体で500万円以上の貯蓄がある人は、どのくらいの割合なのでしょうか。

金融資産保有額の割合を見ると、500万円以上貯蓄のある人は40.4％です。

一方で約3割の人が金融資産を保有しておらず、貯蓄がある人と両極化しています。

貯金500万円を貯めるには何年でできる？2パターンでシミュレーション

貯金500万円を貯めるには、どの位の時間が必要なのでしょうか。ここでは、貯金500万円を貯める2つのシミュレーションを紹介します。

（1）貯金のみのシミュレーション

まずは毎月5万円の貯金のみで、500万円を貯める場合を見てみましょう。

年間貯金額は５万円×12カ月＝60万円と計算できます。500万円を60万円で割ると、8.3年かかることが分かります。

（2）貯金と5％で資産運用する時のシミュレーション

次に、貯金と資産運用を組み合わせるパターンを見てみましょう。毎月4万円を年利5％で運用すると、資産額は7.4年で420万円になります。

さらに毎月1万円を貯金すると、年間12万円×7.4年＝88.8万円が貯金可能です。

資産運用420万円＋貯金88.8万円＝508.8万円となり、7.4年で500万円が達成できることになります。

貯金のみで500万円を貯めるよりも、資産運用を組み合わせた方が、効率的に貯められることが分かります。

500万円は何年生活できる？ 

500万円で何年生活できるかは、毎月の支出額によって異なります。例えば、毎月の生活費が10万円であれば年間支出は120万円となり、約4.2年貯金だけで生活できることになります。

一方、毎月の生活費が25万円なら、約1.7年しか生活できません。

総務省の家計調査によると、二人以上世帯で毎月の消費支出は平均282,969円単身世帯で164,807円という結果があります。

ただし、上記の支出額はあくまで目安です。

生活費は個人の支出の有無だけでなく、世帯の人数・構成によっても大きく異なります。

実家暮らしや持ち家と言った居住形態も支出額に大きく関わってきます。

まずは、自身の支出額をもとにどれくらい生活できるかシミュレーションしてみることをお勧めします。

とはいえ、貯金500万円だけで無収入の状態では、長い期間生活することは難しいと言えるでしょう。

貯金できるとできない人の特徴 

貯金できる人の特徴として、次の3つが挙げられます。

• 毎月の収入・支出を把握している
• ライフプランを立てている
• お金を貯める目的が明確

貯金ができる人＝収入が高い人というわけではありません。

大事なのは、収入の高い・低いではなく貯金に対する意識やモチベーションの高さと言えます。

何のために貯金するのかがライフプランを踏まえて明確になっており、毎月のお金の流れを把握して適切な貯金額の設定ができている人が貯金を成功しやすいでしょう。

反対に、貯金ができない人の特徴としては、次の3つが挙げられます。

• 収入に対して支出が多い
• 貯金の目的がない
• 余ったら貯金しようと考えている

収入が高くても貯金できない人は少なくありません。

収入の高さよりも収入に見合った支出かどうかが重要です。

収入に見合った支出でなければ、貯金どころかマイナスになることもあるでしょう。

そもそも支出を把握していないケースもあるので、まずは支出の把握と生活レベルに対する意識を変える必要があります。

また、「何となく500万円貯めたい」程度の気持ちでは、貯金も途中で挫折してしまいます。

特に長期間に及ぶ貯金計画では、モチベーションを保てるだけの目的が無ければ貯金も続きません。

毎月の支出後に余ったら貯金しようと考えている人も貯金は難しいでしょう。

手元にお金が残っていると結局使ってしまい、貯金できなかったというケースは珍しくありません。

収入が低いことで貯金できない人がいるのも事実です。

しかし、貯金に対する意識を変えるだけでも、貯金に対する行動が変わり少しずつ貯金ができるようになるでしょう。

500万円を貯めるための6つのコツ

では500万円を貯めるための6つのコツについて解説します。

（1）家計の現状を把握して見直しをする 

まずは家計の現状を把握しましょう。毎月の収支を項目別に書き出し、何にどれくらい使っているかを洗い出します。この際、支出は「固定費」と「流動費」に分けて、把握すると見直ししやすくなります。

それぞれの項目は以下の通りです。

現状が把握できたら、それぞれの項目の金額を確認します。支出金額が多すぎる項目をチェックして、自分のお金の使い方をつかみましょう。

同時に、クレジットカードの利用明細をチェックするのもおすすめです。請求額の内訳を確認することで、無駄遣いが分かることもあります。

例えば利用していないサブスクリプションサービスの料金が、毎月引き落とされているケースなどは、よくある事例です。

日々コンビニで買い物することが、大きな支出になっているケースもあるでしょう。

無駄遣いを洗い出すことで、どの費用を削減すべきか理解できて、節約つながります。

（2）固定費を見直しする

無駄遣いを減らすために、まず食費を削減する方法を考える人も多いでしょう。もちろん外食を控えたり、自炊を増やしたりすることも大事です。

しかし確実に無駄遣いを減らすためには、固定費の見直しが効果的です。固定費は一度見直すと、その後の支払いが自動的に節約できます。

固定費の見直しには、次のような方法があります。

固定費の見直しは、契約変更など最初は手間がかかります。

しかし、一度見直せば、それ以降手間なく確実に無駄遣いが減らせます。ただし無理に無駄遣いを我慢すると、ストレスになり、挫折してしまいかねません。

そのため余裕のある範囲で、節約を意識するとよいでしょう。

固定費などの見直し方についてより詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

（3）貯金と投資額の割合を明確にする

貯蓄に回せるお金が増えたら、貯金と投資額の割合を明確にします。

割合を決める上で注意したいのが、近い将来に使うお金や生活防衛資金は、手元に現金で確保しておくことです。

投資するとすぐに現金化できないケースもあるので、当面使わない余剰資金から投資に回しましょう。

貯金と投資額の割合について詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

（4）いつまでに500万円を達成するかを明確に決める

貯金と投資額の割合が決まったら、いつまでに500万円を達成するかを明確にします。

500万円が必要となる時期や、毎月貯金に回せるお金、リスクとリターンのバランスなどを考慮して、いつまでに達成するのか決めましょう。

例えば、結婚資金や教育資金が必要な20代・30代の方であれば、5年後～10年後に貯めることが目標となるでしょう。

いつまでに貯めるのか、目標達成の時期を明確にすることで、モチベーションを維持しやすくなります。

（5）先取り貯金を取り組む

先取り貯金とは、収入が入ったらまず一定額を貯金する方法です。

貯金が得意な人の多くが実践している方法でもあります。

先に一定額を収入から貯金に回してしまうので、そのお金はなかったものとして手元にあるお金の範囲で生活できます。

余ったら貯めようと考えていると、つい使いすぎてしまい毎月の貯金額が安定しません。

先取り貯金なら毎月確実に貯金に回せるので、お金を貯めやすくなるでしょう。

先取り貯金をする際には、貯金先の口座は生活費の口座とは別に専用口座を設けることをお勧めします。

また、自分で振り込むのではなく、自動振り込みなどを利用しておくと貯金し忘れを防げます。

職場に財形貯蓄などの制度があるなら、活用することで貯金が苦手な人でも着実に貯金できるでしょう。財形貯蓄については後述するので参考にしてください。

（6）お金が貯めやすい時期に多めの貯金する 

お金には貯めやすい時期と貯めにくい時期があります。

子供の教育費がかかる時期や住宅ローンの返済がある時期は、支出が多くお金を貯めにくくります。

反対に、ライフステージにおいては、次の3つの時期はお金を貯めやすいとされています。

• 社会人として自立した独身時期
• 子供の大学進学前まで
• 子供が独立した後

子供の幼少期から大学進学前までは、進学先により教育費が大きく異なってきます。

ただ、近年は子育て支援や教育費無償化なども進んでおり、教育費がそれほど嵩まないケースもあります。

特に幼少期から小学校低学年まではそれほど教育費が掛からないケースもあるので、この時期にしっかり蓄えて中高大学の教育費に備えるのもよいでしょう。

貯めやすい時期は家族構成やライフイベントよっても異なります。

一度ライフプランをたてて貯めやすい時期に貯金のペースを上げられるように備えておきましょう。

効率よく貯金するには金利の高い貯蓄口座を作る

さらに効率的に貯金したい場合は、貯蓄口座を作ることが重要です。ここでは貯蓄口座の選び方と、財形の活用についてご紹介します。

（1）金利など貯蓄口座の選び方　

貯蓄口座を選ぶ際は、あらかじめ金利などの条件を確認しましょう。具体的には、次のようなポイントが挙げられます。

1. ✅金利が高い
2. ✅複利で運用される
3. ✅利息の元本組み入れ期間が短い
4. ✅自動引き落としの設定がある

金利については、都市銀行や地方銀行よりも、ネット銀行の方が金利は高い傾向にあります。

例えば都市銀行の定期預金金利が0.002%程度であるのに対し、ネット銀行は0.2%～0.3%程度です。

複利とは利息が元本に組み込まれて、さらに利息が付く運用方法です。

元本に対してのみ利息が付く「単利」と比べて、より効率的にお金が増やせます。

また、複利運用の場合は、利息が元本に組み入れられる期間が短い方を選ぶべきでしょう。

理由は元本の増えるスピードが速いと、その分利息も増えるためです。

なお自動引き落としが設定できれば、給料日に入金することで、着実に貯金ができるでしょう。

金利の高い貯金口座の選び方について詳しく知りたい方は、下記記事を参照にしてみてください。

（2）財形などを活用する

効率よく貯金するには、財形貯蓄制度を活用するのもおすすめです。

財形貯蓄制度とは、会社の福利厚生制度の一つで、目的ごとに「一般財形貯蓄」「財形年金貯蓄」「財形住宅貯蓄」の３種類があります。

給与天引きであるため、貯金習慣がなく、意志が弱い人でも簡単に貯金が可能です。

また「財形年金貯蓄」「財形住宅貯蓄」は、合わせて550万円までの貯蓄に対する利子が、非課税となるメリットもあります。

勤務先によっては財形貯蓄制度を導入していないこともあるため、会社員の人は自分が利用することができるのか確認してみてください。

財形貯蓄について詳しく知りたい方は、下記記事参照にしてみてください。

初心者にオススメしたい投資商品

お金を増やすには資産運用が効果的ですが、どのような商品を選ぶべきか判断に迷う方も多いでしょう。初心者でも失敗しにくい、おすすめの投資商品について説明します。

（1）投資信託

投資信託は投資家から集めた資金を、運用会社が運用して、運用益が分配される仕組みです。

運用のプロが投資商品や運用方法を選定してくれるため、自分で投資先を検討する必要がありません。

1口1万円程度の少額から投資できるため、初心者でもローリスクな投資が可能です。

一方で、運用を他人に委託するため、保有期間中は信託報酬などの手数料がかかる点がデメリットです。

投資信託について詳しく知りたい方は、下記記事参照にしてみてください。

（2）金（ゴールド）投資

金投資は、金貨やゴールドバーなどの金現物を購入したり、金に投資する投資信託を購入したりする方法です。

金は希少性が高く、世界中で価値が認められているため、有事の際でも価値が落ちにくい特徴があります。

したがって、株式や投資信託、FXなど一般的な投資のリスクヘッジとして活用可能です。

しかし、利息や配当金などのインカムゲインが発生しないため、株式投資などとは違い、保有期間中の利益は出ないことを認識しておきましょう。

金（ゴールド）投資について詳しく知りたい方は、下記記事参照にしてみてください。

（3）外貨預金

外貨預金とは日本円でなく、外貨で預金することです。外貨は日本円よりも金利が高いケースが多く、より多くの利息を受け取れる可能性があります。

預入時よりも円安が進むと、払戻時に為替差益を得ることも可能です。ただし反対に、為替レートによって資産がマイナスになる可能性もあります。

なお預金保険制度の対象外であるため、銀行破綻により預金を失うリスクもある点には、注意しましょう。

（4）つみたてNISA

つみたてNISAとは、1年間で40万円までの投資額を、最長20年間非課税で運用できる制度です。

通常、投資で得た利益には20%の税金が掛かりますが、つみたてNISAを活用すると課税されません。

長期的な積立・分散投資に適した制度で、安定したリターンが期待できます。

また投資対象となる金融商品は、金融庁が認めた優良な投資信託のみでるため、初心者でも安心です。

しかし、つみたてNISA枠で、対象商品以外の金融商品に投資することはできません。

また短期間で売却すると損失が発生するケースもあるため、負担なく積み立てられる金額で投資しましょう。

つみたてNISAの最新情報について詳しく知りたい方は、下記記事参照にしてみてください。

また、私が講師を務める「新NISA制度丸わかりセミナー」の動画をLINE友達限定にて公開しています。

1. ✅つみたてNISAの落とし穴
2. ✅新NISAの注意点
3. ✅実際に私が実践している投資商品
4. ✅成功するための鉄則

などリアルな情報がたくさんです。つみたてNISAで損をしている方、これからNISAを検討している方は、ぜひご覧ください。

（5）不動産投資

不動産投資とは、不動産を購入し運用・売却することで収益を得る方法です。

家賃収入というインカムゲインだけでなく、キャピタルゲインである売却益を得ることもできます。

家賃収入であれば、株価のように値動きもなく毎月一定の収入を得られるので長期的な資産形成として適しているでしょう。

また、不動産という資産を所有できるメリットもあります。

不動産はインフレに強い資産とも呼ばれているので、インフレ対策として組み入れるのもよいでしょう。ただし、物件を見誤れば空室になるなどのリスクも伴います。

不動産購入のためにローンを組む必要があり、高額な自己資金やローン審査に通る属性が必要になるなど、不動産投資できる人が限られている点にも注意が必要です。

少額から投資してコツコツ貯蓄したいという人は、REIT（リート）や不動産投資クラウドファンディングを検討するのも良いでしょう。

（6）債券

債権とは、国や企業が発行する借用書のようなものです。

国が発行する国債や企業が発行する社債などの種類があります。

国や企業などがお金を借り入れる際に債権を発行し、債権の満期である償還日にお金を返済します。

満期までの期間は、決められた期間・利率での利息の受け取りも可能です。

また、償還日前であっても売却して現金化ができます。

債権は基本的に償還日がくればお金が返還される仕組みの為、株式よりもリスクが少ないのが特徴です。

ただし、発行元の破綻などで元本割れするリスクは他の投資同様あります。

また、大きな利益は狙いにくいでしょう。

しかし、リスクを抑えてコツコツ投資できるので初心者の投資としてや、リスクヘッジとして他の資産運用と組み合わせることを検討するとよいでしょう。

プランニングの立て方が分からない方はFPに相談する

これまで、500万円を貯金する方法についてご紹介しました。しかし、「一体何から手を付けていいのか分からない」と一歩を踏み出せない方もおられるでしょう。

ひとりで計画するのが不安な人は、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談するのも選択肢のひとつです。

我々FPは暮らしやお金の専門家で、資産形成や保険・老後資金など金融に関する幅広い知識を持っています。

FPに相談すれば、個人のライフプランに合った貯金方法をアドバイスしてくれるでしょう。

まとめ

500万円の貯金と聞くと、ハードルが高いと感じる方も多いでしょう。

収入やライフステージによっても難易度は異なりますが、500万円を貯金するには以下の5つのステップを踏むことが大切です。

• 現状を把握する
• 無駄遣いを洗い出す
• 無駄遣いを見直す
• 貯金と投資額の割合を明確にする
• いつまでに500万円を達成するかを決める

他には、金利の高い銀行に預金したり、財形貯蓄制度を活用したりするコツもあります。貯金のやり方について、プロからサポートを受けたい方は、我々FPに相談するのがおすすめです。

貯金に関する内容だけでなく、老後資金なども視野に入れた最適なマネープランも提案させて頂きます。この記事を参考にして、計画的に貯金500万円を達成していただけると幸いです。

この記事の監修者

アルファ・ファイナンシャルプランナーズ 代表取締役／田中佑輝

アジア金融の中心地であるシンガポールに10年間滞在し、グローバルな金融リテラシーを培う。外資系銀行にてプライベートバンカー、セールスマネジャーなどを経て株式会社アルファ・ファイナンシャルプランナーズを創業。実務の傍ら、Bond University大学院にて経営学修士（MBA）を取得。現場での豊富な実務経験と理論に基づき、単なる運用益にとらわれない「一生涯お金に困らないための資産形成」を提唱。富裕層から一般層まで自身で2,000件以上、代表を務める同社全体ではのべ3万件以上の資産運用のアドバイス実績を持つ。

• 著書：『58歳で貯金がないと思った人のためのお金の教科書』、『 50代から考えておきたい「お金の基本」』、『67歳で貯金がなくなると言われた53歳が年金だけで100歳まで生きのびる方法』
• メディア・登壇：「日本経済新聞」「読売新聞」「AERA」等の取材協力、「幻冬舎ゴールドオンライン」、「NewsPicks」連載、「プレジデントOnline」寄稿掲載、日本大学スポーツ科学部での講義、情報番組出演など多数
• 保有資格：AFP、宅地建物取引士、DCプランナー、証券外務員（一種・二種）、内部管理責任者、不動産賃貸経営管理士、住宅ローンアドバイザー、日商簿記2級

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