中学受験の費用は「3年間で300万〜400万円超」が現実

まず大前提として、中学受験の費用は「塾代」だけではありません。塾の月謝・講習費・テスト代に加えて、受験料、入学手続き費用、そして合格後の制服や教材費まで含めると、小学4年生から受験本番（小学6年生の冬）までの約3年間で、総額300万〜400万円、場合によってはそれ以上になることが珍しくありません。

「そんなに？」と思われた方も多いと思います。ただ、この金額を一括で用意しなければならないわけではなく、3年間にわたって分散して支出されるものです。問題は、その支出が学年とともに急激に増えていく構造にあります。

【学年別】塾の費用は小6で「年間100万円超」になる

中学受験の費用の大部分を占めるのが、進学塾の費用です。そして最も多くの親御さんが驚かれるのが、学年が上がるにつれて費用が倍増していく現実です。

小学4年生：年間約40万〜60万円

中学受験塾への通塾は、多くの場合、小学4年生（塾のカリキュラム上は「新4年生」として小3の2月）からスタートします。この時期はまだ週2〜3回の通塾で、月謝は月2万5千円〜4万円程度が目安です。

ここに春期・夏期・冬期講習の費用が加わります。各講習で5万〜10万円前後になることが多く、年間の総支出は40万〜60万円ほどになるケースが一般的です。「思ったよりまだ現実的」と感じる金額かもしれません。

小学5年生：年間約60万〜90万円

小5になると授業コマ数が増え、月謝も月4万〜6万円程度に上がります。模擬試験の受験料（1回あたり4,000円〜5,000円）も増えてきます。夏期講習は内容が本格化し、10万〜15万円になるケースも出てきます。

また、この時期から「苦手教科だけ個別指導を追加する」というご家庭が増えてきます。個別指導の費用は月3万〜5万円が一般的なため、ここから「課金ゲーム」の様相を呈し始めます。

小学6年生：年間約100万〜150万円（以上）

受験本番の年である小6は、費用が一気に跳ね上がります。月謝そのものが月6万〜8万円程度になる塾も多く、夏期講習は最も費用が大きい時期で15万〜25万円、秋以降の志望校別特訓・正月特訓などを加えると、講習費だけで年間50万〜60万円に達することがあります。

さらに家庭教師との併用（月5万〜10万円）、志望校の過去問題集購入、模試の回数増加——こうした「最後のひと押し」の積み重ねが、想定を大きく上回る支出を生みます。

大手塾別・費用感の目安

※金額は通塾費・講習費・模試費を含む概算。地域・コース・科目数によって大幅に異なります。

SAPIXをはじめとする最難関校向けの大手塾では、特に小6の費用が突出して高くなります。「上位クラスを維持するための特別講座」「志望校別の選抜特訓」など、オプション課金の構造が積み重なりやすいのが特徴です。実際に相談に来られた方で、小6の1年間だけで塾に170万円以上を支払っていたというケースもありました。

塾代以外にも要注意！受験本番にかかる「隠れたコスト」

塾の費用が見えてきたとしても、それだけで準備完了ではありません。受験シーズン（1〜2月）には、それとは別に複数の費用が一気に発生します。

受験料：複数校受験で10万〜20万円

私立中学の受験料は、1校あたり2万5千円〜3万円が一般的です。本命校だけを受けるご家庭はほぼなく、安全校・チャレンジ校を含めて4〜8校受験するケースが多いため、受験料だけで10万〜20万円前後になります。

首都圏では「1月校（千葉・埼玉の学校）」を練習受験として受けてから「2月校（東京・神奈川）」に臨む流れが一般的なため、受験校数はさらに増えやすい傾向があります。

入学一時金の「捨て金」問題

これは経験者でないと気づきにくい、非常に重要なコストです。

私立中学の入学手続きには「納付期限」があります。第一志望の合格発表を待っている間に、すでに合格している併願校の入学金・施設費の納付期限が来てしまうのです。第一志望に合格すれば当然そちらに進学しますが、すでに払い込んだ入学一時金は原則として返金されません。

入学一時金の相場は20万〜30万円程度の学校が多いですが、場合によっては50万円以上の学校もあります。本命校に合格できても、この「捨て金」が発生するのが中学受験の現実です。複数校で捨て金が発生した場合、合計50万〜80万円近くが戻ってこないというケースもあります。

交通費・宿泊費・模試費用

受験当日の交通費（遠方の学校を受ける場合は宿泊も）、模試の受験料（年間10回前後受けると5万〜8万円）、願書の取り寄せ・郵送費なども積み重なります。これらを合計すると、受験シーズン全体でさらに数万〜十数万円が追加されます。

合格がゴールじゃない：入学後にかかる費用のリアル

受験費用を乗り越えてめでたく合格——でも、そこがゴールではありません。入学してからの費用も、事前に把握しておく必要があります。

初年度の学費・納付金

私立中学の初年度に必要な費用は、学校によって差がありますが、入学金・授業料・施設費などを合わせた初年度納付金の合計が100万〜150万円程度になるケースが多いです。

制服・指定品・タブレット端末

入学が決まった春までに揃える必要があるのが、制服・指定カバン・体操服・上履きなどの指定品です。私立中学の場合、すべて指定購入となることが多く、制服一式だけで5万〜10万円かかることがあります。

近年は1人1台のタブレット端末（iPadなど）を学校指定で購入するケースも増えており、端末代だけで5万〜10万円が別途必要になる学校もあります。

合格発表から入学式までの2〜3ヶ月の間に、こうした費用が一気にかかるため、「受験費用は用意したけど入学準備で想定外の出費になった」というご家庭は少なくありません。

【費用フェーズ別・総まとめ】中学受験の費用を全体像で把握する

ここまでの内容を整理すると、中学受験にかかる費用の全体像は次のようになります。

これが、中学受験を「始めてから入学するまで」の総コストのリアルです。最終的な金額は学校の種別・塾の選択・受験校数によって大きく変わりますが、「300万円台は覚悟が必要、場合によっては500万円を超えることもある」という感覚を持っておくことが大切です。

家計を守りながら中学受験を乗り越えるための「3つの考え方」

費用の全体像を知ると、「うちには無理かも」と感じてしまう方もいます。でも、事前に把握して計画を立てておけば、多くのご家庭にとって決して不可能な数字ではありません。現場で見てきた経験から、家計を守りながら受験を乗り越えるために大切な考え方を3つお伝えします。

① 「いつ・いくら必要か」を学年別に先読みする

費用が一気にかかるわけではないとはいえ、小6の1年間は支出のピークです。この年に住宅ローンの大きな繰上返済や車の買い替えが重なると、キャッシュフローが一時的にひっ迫します。

「小6になったときに、手元の流動資産がどれくらいあるか」を逆算して、今から積み立てを始めることが最も有効な対策です。子供が小学2〜3年生の段階で計画を立て始めれば、5〜6年の準備期間があります。毎月3〜4万円を積み立てるだけで、受験費用の大部分を賄える計算になります。

② 塾の「オプション課金」に流されない判断軸を持つ

大手進学塾では、成績に応じて「クラスアップのための追加講座」「志望校別の選抜特訓」など、次々と有料オプションが提示されます。「断ったらうちの子だけが遅れてしまうのでは」という不安から、ほぼ断れずに申し込んでしまうご家庭が現場では多いです。

事前に「月々の塾代の上限はいくらまで」という家計の基準を持っておくことが、費用の青天井化を防ぐ最大の防衛策です。上限を超えそうな場合は、科目を絞る・個別指導の頻度を減らすなど、戦略的な選択ができます。

③ 「中学受験費用」と「その後の6年間の学費」を同時に試算する

中学受験で燃え尽きてしまって、入学後の6年間の学費（私立中高6年間で200万〜400万円）や大学費用の準備が手薄になるケースがあります。受験の準備をしながら、入学後のコストと大学資金も並行して計画に組み込んでおく視野が必要です。

「いつかやろう」では遅い：今すぐ家計の全体像を可視化しよう

中学受験を検討し始めたタイミングが、実は家計を見直す絶好の機会でもあります。受験費用・入学後の学費・大学資金・老後資金——これらをバラバラに考えるのではなく、家計全体のキャッシュフローとして一本の線でつなげて考えることが、長期的な安心につながります。

まず自分たちの家計で「何年後にいくら必要か」を具体的な数字で把握することが、最初の一歩です。当サイトが推奨するライフプランシミュレーションツールを使えば、子供の年齢・受験の有無・進路の希望などを入力するだけで、将来の教育費の波と貯蓄残高の推移をグラフで可視化できます。「中学受験をした場合としなかった場合で、老後資金にどれくらい差が出るか」といった比較シミュレーションも、ご自身の手で試すことができます。

シミュレーションで全体像を把握したうえで、「我が家の場合はどうすればいいか」という個別の疑問が出てきたときは、プロのFPへの無料相談を活用してください。「中学受験を検討しているが月々の積立額が適切かどうか知りたい」「塾代が増えてきたが、住宅ローンと教育費のバランスはこれで大丈夫か」——こうした具体的な相談に、のべ3万件以上の実績を持つFPが個別にお答えします。

【あわせて読みたい】子供2人の場合の「教育費衝突リスク」もチェック！

今回は子供1人あたりの中学受験にかかる総額や学年別の塾代について解説しましたが、もし将来的に「お子様が2人」になる、あるいはすでに2人以上いらっしゃる場合は、さらにシビアな『教育費衝突の暗黒期（上の子が大学、下の子が高校・中学受験に同時に在籍する時期）』への先回り対策が必要になります。子供2人の進路パターン別の学習費総額と、家計を絶対にショートさせないキャッシュフローの乗り越え方は、こちらの親記事で徹底解説しています。

➔ 【2026年最新】子供2人の子育て費用シミュレーション！大学卒業までの総額と賢い貯め方を見る

まとめ：中学受験の費用は「早めに知ること」が最大のリスクヘッジ

中学受験にかかる費用を改めて整理すると、塾代3年間で200万〜300万円、受験シーズンの諸費用で20万〜60万円、入学後の初年度費用で100万〜150万円——合計で300万〜500万円超というのが現実です。

この金額を見て怖くなるのではなく、「何年後にどの費用が発生するか」を今のうちに把握して、準備を始めることが大切です。中学受験を検討しているご家庭の中で、最終的に家計に大きなダメージを負うのは、準備が遅かったご家庭ではなく、「なんとかなるだろう」と全体像を把握しないまま進めてしまったご家庭です。

受験は子供の未来への投資です。ただ、その投資が家計全体のバランスを崩してしまっては、本末転倒になってしまいます。受験を検討し始めた今が、家計を一度俯瞰して見直すベストなタイミングです。ぜひ、まずは一歩を踏み出してみてください。

この記事の監修者

アルファ・ファイナンシャルプランナーズ 代表取締役／田中佑輝

アジア金融の中心地であるシンガポールに10年間滞在し、グローバルな金融リテラシーを培う。外資系銀行にてプライベートバンカー、セールスマネジャーなどを経て株式会社アルファ・ファイナンシャルプランナーズを創業。実務の傍ら、Bond University大学院にて経営学修士（MBA）を取得。現場での豊富な実務経験と理論に基づき、単なる運用益にとらわれない「一生涯お金に困らないための資産形成」を提唱。富裕層から一般層まで自身で2,000件以上、代表を務める同社全体ではのべ3万件以上の資産運用のアドバイス実績を持つ。

• 著書：『58歳で貯金がないと思った人のためのお金の教科書』、『 50代から考えておきたい「お金の基本」』、『67歳で貯金がなくなると言われた53歳が年金だけで100歳まで生きのびる方法』
• メディア・登壇：「日本経済新聞」「読売新聞」「AERA」等の取材協力、「幻冬舎ゴールドオンライン」、「NewsPicks」連載、「プレジデントOnline」寄稿掲載、日本大学スポーツ科学部での講義、情報番組出演など多数
• 保有資格：AFP、宅地建物取引士、DCプランナー、証券外務員（一種・二種）、内部管理責任者、不動産賃貸経営管理士、住宅ローンアドバイザー、日商簿記2級

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