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コラム
2019年12月23日 金融資産運用
投資信託を選ぶときの着眼点 (2)標準偏差

投資信託を選ぶとき、

「どの投資信託が儲かるのか」と考えるのはごく自然なことであり、

真っ先に「値上がりランキング」等を見てしまいがち。

確かに最近、どのような投資信託が値上がりしているのか、

なぜ値上がりしているのかを知ることは、直近のトレンドを知る意味ではとても重要です。

ただし、それは一時的な現象であり、過去のトレンドに過ぎません。

今後、同じトレンドが続くとは限りません。

言い換えれば、投資信託を購入するときは、

今後の世界の政治、経済動向を大局的に捉えつつ、

商品を比較する際は、リターン・パフォーマンスだけではなく、

コストやリスクに着目したいものです。

今回は、想定外の損失を抑えるために知っておきたい着眼点として「標準偏差」について解説します。

大きなリスクをとって大きなリターンを狙うか?

リスクを抑えて、できるだけ多くのリターンを狙うか?

値上がりランキングは、リターンのみに着眼したランキングであり、

大きなリスクをとった結果、大きなリターンを得たものもあれば、

リスクを抑えつつも、大きなリターンを得たものもあります。

損失を嫌う人は、後者のほうが、安心して長期保有しやすいのではないでしょうか?

リスクの大きさを表した数値で、投資信託を選ぶときに参考になるのが標準偏差。

標準偏差とは「散らばりの度合い」をいい、この数値が大きいということは、期待収益率からのばらつきが大きいとされます。

例えば、

投資信託A 期待収益率5% 標準偏差 10%

投資信託B 期待収益率5% 標準偏差 3%

を比較した場合、期待収益率は同じ5%ですが、投資信託Bのほうが標準偏差(散らばり)が小さいため、投資信託Aに比べて、安定運用のもと、期待収益率5%を達成できると判断できます。

なお、安定運用を期待する場合は投資信託Bを選択しますが、

リスクをとってより高い運用収益を狙う人であれば投資信託Aを選択します。

なお、標準偏差の数値の意味ですが、

期待収益率±1標準偏差の間に68.27%(約3分の2)

期待収益率±2標準偏差の間に95.45%(約20分の19)

期待収益率±3標準偏差の間に99.73%(約300分の299)

の確率で納まるとされています。

言い換えれば、

期待収益率±1標準偏差の間に納まらない確率は31.73%(約3分の1)

期待収益率±2標準偏差の間に納まらない確率は4.55%(約20分の1)

期待収益率±3標準偏差の間に納まらない確率は0.27%(約300分の1)

となり、想定外の損失を被らないためには、標準偏差の数値は参考になります。

投資信託の標準偏差は投資信託の商品説明のサイトで確認できます。
例「モーニングスター:ひふみ投信」

http://www.morningstar.co.jp/FundData/RatingRisk.do?fnc=2008100102
 

資産形成はリスク管理が「成功」と「失敗」を左右する

標準偏差の使い方としては、

世界経済に追い風が吹いているときは、投資信託Aを選択する

値下がり局面での下落を小さくしたいため、投資信託Bを選択する

長期的に安定した運用成果を狙いたいため、投資信託Bを選択する

等が考えられます。

投資信託を比較する場合、運用期間が短いと、標準偏差の数値は相場の動きにより大きく左右されます。相場が安定していると、小さく見え、大きく上昇(下落)していると標準偏差も大きくなります。したがって、できるだけ長期間の数値で比較・検討するとよいでしょう。

人生100年時代、老後資金2,000万円問題等、世間のニュースに流されて、何気なくiDeCoやつみたてNISAで投資信託を買い始めた人も多いと思いますが、資産形成はリスク管理が重要なカギを握っています。

標準偏差の数値に着目して、自分が抱えられるリスクの大きさを考え、

できる限り、想定内の結果に納まるような資産形成に取り組みましょう。

文・益山 真一(ますやま しんいち)

1971年生まれ。早稲田大学政治経済学部経済学科卒業。
1級FP技能士、CFP認定者
マンション管理士、宅地建物取引士、消費生活アドバイザー、ダイエット検定1級、食生活アドバイザー2級、健康管理能力検定2級
2003年から2017年まで15年にわたり、國學院大學経済学部非常勤講師

人生を楽しむお金を生み出すことを目的とした執筆、講演活動を展開。
主なテーマは「資産形成・老後資金準備と家計管理」。
FPの資格取得・継続教育、宅建の資格取得研修、高校・大学の講義のほか、投資家向けセミナー、内閣官房内閣人事局主催のキャリアデザイン研修講師、ファイナンシャルアカデミーのお金の教養講座・経済入門スクール等、セミナー・研修・講義は2021年3月時点で3113回。
活動理念は「心、カラダ、キャリア、時間、お金」の5つの健康のバランスを考えた最適提案。