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columnコラム

過剰な保険を減らし、効果的に生命保険を活用するための2つの質問とは?

お知らせ保険

2018.09.03

 

 

お盆に年末年始、卒業や進学、夏休みやゴールデンウィークなど、

まとまったお金を使う時期の前後は、家計の見直しの相談が増える傾向にあります。

その際、多くのお客様から頂く内容が「保険の見直し」

保険は、多くの契約者がお金を出し合って、困った人を助け合う制度であり、最後の拠り所。

その最後の拠り所として加入しているはずなのに、

なぜか、その拠り所を見直そうという人が多いのです。

今回は、会社員から生命保険の見直しのご相談を受ける際に問いかける2つの質問と

生命保険の見直し方法を考えてみたいと思います。

 

質問その1:備えたいリスクの公的制度、勤務先の福利厚生制度を確認する

 

 

生命保険では、死亡・病気・けが・介護・老後等に備える資金を手当てできます。

これらに備える場合、まず最初にやるべきことは公的制度と勤務先の福利厚生制度の確認。

例えば、会社員が死亡した場合には、一定要件のもと、遺族厚生年金(および中高齢寡婦加算)が支給され、18歳到達年度末までの子がいるときは遺族基礎年金が支給されます。

さらに、勤務先から死亡退職金のほか、共済会・健康保険組合・労働組合からお見舞金や共済金が支給される可能性があります。

これらの保障で遺族の生活保障は万端ではありませんが、準備済みの保障として重要です。

まずは、支給要件や支給期間、支給額を確認してみましょう。

 

また、病気やケガに対する備えを考える場合、

保険適用の治療費は70歳未満であれば3割負担となり、

1カ月間の治療費が高額となれば、高額療養費制度により、

数万円から20万円台と、自己負担額が無天井に高くなることはありません。

また、治療中の生活費は支給開始日から最長1年6カ月間にわたり

傷病手当金が支給されます。

また、勤務先の共済会・労働組合からお見舞金が支給されたり、

高額療養費の自己負担額を低く抑えたり、傷病手当金がより多く支給される健康保険組合もあります。

 

これらを確認せずに生命保険に加入すると、必要以上に大きな高額保障の生命保険となり、公的保障や福利厚生について、勤務先、テレビやネット等で、これらの情報を知ると

「自分が加入する生命保険は大きすぎるのでは?」「自分は払いすぎなのでは?」と

生命保険に対して疑心暗鬼になるようです。

 

 

質問その2:保険はメイン?サブ?

 

公的制度や福利厚生制度の手当てだけでは保障が不十分であるケースも多いと思いますが、そこで考えたいのが、自分の3つの財源。

生命保険のほか、収入や貯蓄を含めた3つの財源で手当てすることを考えてみましょう。

 

例えば、世帯主の死亡リスクに対して、遺族が働くことで得る収入と貯蓄でカバーできれば生命保険は不要ですし、フルカバーできなくても、生命保険への依存度を下げることができます。

 

また、病気やケガの治療費や治療中の生活費について、

他の家族が働いてカバーできないか、貯蓄を取り崩すことでカバーできないかを考えます。

家族の働きや貯蓄の取り崩しでカバーできれば、医療保険やがん保険は不要ですし、

フルカバーできなくても、医療保険やがん保険の保障への依存度を下げることができます。

 

以上のように、収入、貯蓄,保険の3つの資金があることを確認し、

保険を活用する場合、メインの財源として活用するのか、サブの財源として活用するのか、位置づけをしっかり考えましょう。

 

あくまで筆者の場合は・・ですが、

私が死亡した場合の生活費は生命保険で手当てしますが、

教育費や貯蓄と奨学金で手当てすることで、生命保険への依存度を下げています。

また、病気やけがの治療費は、メインは貯蓄の取り崩しで対応し、

差額ベッド代や先進医療費はサブ財源として医療保険やがん保険を活用しています。

 

保険の見直しのご相談にいらっしゃる方の多くは、当初の加入時に、全部の資金を生命保険のみで手当てしようと考え、結果的に大きすぎる保障、掛金が高い保障となるようです。

将来のリスクに対しては、収入、貯蓄、保障のうち、1つの財源で手当てするのではなく、2つの財源で分散して手当てすると、保険の位置づけをより明確にすることができます。

メイン財源として活用する場合は大きな保障、サブ財源として活用する場合は最低限の保障というようにメリハリをつけると、保険加入後も、無駄な保障に見えることもなくなり、損得ではなく万一の備えとして続けることへの疑問もなくなります。

 

皆さんが加入する生命保険には名前が書いてありますか?

名前がないようでしたら、ご加入中の保険について見直し、

加入目的や位置づけを再確認してみてはいかがでしょう?

 

 

益山 真一(CFP ®認定者・1級FP技能士)

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